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教員

松原 宏

所属 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職名 教授
学位 理学博士
専門分野 経済地理学,都市地理学,ドイツ地域研究
所属学会 日本地理学会,人文地理学会,経済地理学会,産業学会,歴史地理学会

研究紹介

専門は経済地理学で,産業立地と地域経済に関する理論・実証研究を行っている.理論分野では,経済地理学独自の理論体系である立地理論の発展をめざしている.実証分野では,東京の都市空間構造の変遷や都市開発過程,半導体産業の立地などについてこれまで研究してきた経緯があり,都市経済地理学と工業地理学の2領域にわたる研究を中心に進めている.また,ドイツの地域構造の歴史的変遷や,日本・韓国・マレーシアにおける都市システムの比較研究に取り組んだことがあり,地域構造や都市システムの国際比較にも関心がある.政策分野では,地域経済循環,地域産業集積,産業クラスター,拠点都市圏,地域イノベーションシステムなどの分析を通じて,地域経済産業政策や国土政策,地域イノベーションに関する議論に関わってきた.現在は,R&Dを中心とした日本企業の立地調整や,産業集積地域の進化経済地理学的分析に取り組んでいる.

担当授業科目

基礎演習,社会環境論,人間生態学, 社会経済地理学I, 都市地理学, 地理情報分析基礎I,資源論,ヨーロッパの自然と社会,環境計画論Ⅴ

主な業績 編著書 論文 調査報告書 事典・書評など 学会発表

<編著書>

単著

  • 1988(昭63). 4 『不動産資本と都市開発』 ミネルヴァ書房
  • 2006(平18).10 『経済地理学-立地・地域・都市の理論-』 東京大学出版会(2007年度日本地理学会賞(優秀賞)受賞)

編著

  • 1998(平10). 9 『アジアの都市システム』 九州大学出版会
  • 2000(平12). 3 『A Comparative Study on the Urban Systems in Asian Countires: System of Cities in Japan, Korea andMalaysia』Fukuoka: Asian-Pacific Center
  • 2002(平14). 4 『立地論入門』古今書院
  • 2003(平15). 2 『先進国経済の地域構造』東京大学出版会
  • 2009(平21). 5 『立地調整の経済地理学』原書房
  • 2012(平24). 3 『産業立地と地域経済』放送大学教育振興会
  • 2013(平25). 2 『現代の立地論』古今書院
  • 2013(平25). 3 『日本のクラスター政策と地域イノベーション』東京大学出版会
  • 2014(平26). 8 『地域経済論入門』古今書院
  • 2017(平29).1   『知識と文化の経済地理学』古今書院
  • 2018(平30).3 『産業集積地域の構造変化と立地政策』東京大学出版会

共編著

  • 1995(平 7). 4 『工業立地と雇用変化』(原著者 H.D.ワッツ)(勝部雅子と共訳)古今書院
  • 1998(平10).10 『図説大百科世界の地理7 イギリス・アイルランド』(田辺裕監修・和田真理子・杉谷隆と共訳)朝倉書店
  • 2000(平12).12 『現代経済地理学』(矢田俊文と共編)ミネルヴァ書房
  • 2003(平15).11 『オックスフォード地理学辞典』(田辺裕監訳, 編者の1人として参画)朝倉書店
  • 2012(平24).9  『現代日本の資源問題』(中藤康俊と共編)古今書院
  • 2016(平28).6  『工場の経済地理学』(鎌倉夏来と共著)原書房

分担執筆

  • 1986(昭61). 5 石井素介他編『図説日本の地域構造』古今書院 第9章「政治的統合領域と行政中心都市」 第10章「大都市圏の形成と地方都市の成長」 第11章「地域問題と地域政策」
  • 1986(昭61). 6 川島哲郎編『経済地理学ー総観地理学講座第13巻』 朝倉書店 第6章「国土の保全と利用」
  • 1986(昭61).12 『昭和61年度九州経済白書ー円高と地域経済』 九州経済調査協会 第7章「集積回路」
  • 1988(昭63). 6 『神奈川の自然と社会』 伊倉退蔵先生退官記念出版会 「藤沢市における都市構造と高齢化問題」
  • 1990(平 2). 4 矢田俊文編『地域構造の理論』 ミネルヴァ書房 第11章「中枢管理機能の立地と都市システム」第14章「大都市圏と地帯構成」
  • 1990(平 2).10 西岡久雄・松橋公治編『産業空間のダイナミズム』 大明堂 第12章「多国籍企業の立地と地域経済の変貌」
  • 1991(平 3). 4 矢田俊文・今村昭夫編『西南経済圏分析』 ミネルヴァ書房 第4章「化学工業のファイン化」 第17章「地域循環と西南経済圏」
  • 1992(平 4). 7 経済地理学会編『経済地理学の成果と課題 第Ⅳ集』 大明堂 第2章第1節「大都市問題の構造」
  • 1992(平 4).12 石井素介編『産業経済地理ー日本』 朝倉書店 第3章「大都市圏の産業経済」
  • 1995(平 7). 1 ヨーゼフ・クライナー・清成忠男・矢田俊文編 『東アジア経済圏における九州・沖縄』ひるぎ社「国際化と九州工業の再編成」
  • 1995(平 7).10 経済地理学会西南支部編『西南日本の経済地域』ミネルヴァ書房 第22章「西南日本の地域活性化戦略」
  • 1995(平 7)   Internationalization of the Japanese Economy and its Impact on Urban Development in Japan, Fluchter,W.(ed.) Japan and Central Europe Restructuring, Verlag Harrassowitz (Wiesbaden).
  • 1996(平 8). 1 『国際調整 九州からの挑戦ー1996年度版九州経済白書』 九州経済調査協会 各論第1章「国際分業を進める加工組立型工業」
  • 1996(平 8). 2 安藤萬壽男・伊藤喜栄編『現代世界の地域システム』 大明堂 第7章「資本主義経済と中心域社会」
  • 1996(平 8). 6 須藤健一編『フィールドワークを歩く』 嵯峨野書院 第6章第3節「工業地理学のフィールドワーク」
  • 1996(平 8). 8 矢田俊文編『地域軸の理論と政策』大明堂 第3章「地域経済の成長理論と地域軸」
  • 2003(平15). 6 経済地理学会編『経済地理学の成果と課題』第VI集 第1章第1節「経済地理学の方法論」
  • 2003(平15).10 地理教育研究会編『授業のための日本地理[第4版]』古今書院 「シリコンアイランド九州の変貌」
  • 2004(平16). 6 杉浦芳夫編『空間の経済地理(シリーズ人文地理学6)』朝倉書店「グローバル経済と産業活動の展開」
  • 2005(平17). 3 矢田俊文編『地域構造論の軌跡と展望』ミネルヴァ書房 第1章「地域構造論の軌跡」
  • 2006(平18). 9 和田明子ほか編『地域を調べ 地域に学ぶ-持続可能な地域社会をめざして-』古今書院 3-1 「都市調査の方法」
  • 2008(平20). 8 東北産業活性化センター編『企業立地と地域再生』日本地域社会研究所
  • 2010(平22).3 大西 隆編『広域計画と地域の持続可能性』学芸出版社 第4章「広域的地域産業振興策による地域活性化戦略」
  • 2011(平23).9 阿部和俊編『日本の都市地理学50年』古今書院 第25章「松原 宏 『不動産資本と都市開発』ができあがるまで」
  • 2014(平26).5  山川充夫編『日本経済と地域構造』原書房 第3章「地域的分業の新局面と集積間ネットワーク」
  • 2017(平29).2 伊東維年編『グローカル時代の地域研究』日本経済評論社 第3部 第6章「日本のテクノポリス政策の今日的意義」
  • 2018(平30). 2 The Changing Spatial Economy and Cultural Industries in Tokyo, Kikuchi, T. and Sugai T.(eds,)Tokyo as a Global City, Springer.

<論文>

  • 1982(昭57). 1 シンガポールにおけるニュータウン開発 歴史と地理 317 号 (地理の研究92)
  • 1982(昭57). 3 東急多摩田園都市における住宅地形成 地理学評論 第55巻 第3号
  • 1982(昭57).12 大手不動産資本による大規模住宅地開発の地域的展開 経済地理学年報 第28巻 第4号
  • 1984(昭59). 2 民間デベロッパーの街づくり 地理 第29巻 第2号
  • 1984(昭59). 7 大手不動産資本によるオフィス空間の形成 地理学評論 第57巻 第7号
  • 1985(昭60). 5 大手不動産資本によるマンションの地域的展開 経済地理学年報 第31巻 第2号
  • 1985(昭60). 6 都市土地所有の変遷と土地利用転換 西南学院大学経済学論集 第20巻 第1号
  • 1985(昭60).10 企業による大規模土地取得の展開と変容 西南学院大学経済学論集 第20巻 第2・3号
  • 1985(昭60).12 供給先行で活発化する貸ビル業 九州経済統計月報 第39巻 第11号
  • 1986(昭61).12 産業構造の新展開・国際化と都市構造の変容 経済地理学年報 第32巻 第4号
  • 1987(昭62). 3 不動産資本の発展と巨大都市形成 西南学院大学経済学論集 第21巻 第4号
  • 1987(昭62). 6 シリコンアイランドの現実 地理 第32巻 第6号
  • 1987(昭62). 8 企業による大規模土地取得と地域の変貌 西南学院大学経済学論集 第22巻 第2号
  • 1988(昭63). 3 地価高騰下のマンション需給の変容 九州経済調査月報 第42巻 第3号
  • 1988(昭63). 9 マルクス主義都市理論の新潮流 西南学院大学経済学論集 第23巻 第2号
  • 1989(平 1). 7 不動産資本と都市 地理科学 第44巻 第3号
  • 1989(平 1). 9 多国籍企業の経済地理学序説 西南学院大学経済学論集 第24巻 第2号
  • 1990(平 2). 8 都市経済地理学をめぐる理論の動向と課題 人文地理 第42巻 第4号
  • 1990(平 2). 9 三大都市圏経済分析試論 西南学院大学経済学論集 第25巻 第2号
  • 1991(平 3).12 寡占間競争下における工業立地理論と空間価格理論 西南学院大学経済学論集 第26巻 第2・3号
  • 1992(平 4). 6 The Japanese Semiconductor Industry and Regional Development:the case of “Silicon Island” Kyushu 西南学院大学経済学論集 第27巻 第1号
  • 1993(平 5).11 Privatization and Locational Dynamics of the Manufacturing Industries in Eastern Germany 西南学院大学経済学論集 第28巻 第2号
  • 1995(平 7). 3 フレキシブル生産システムと工業地理学の新展開  ─A.J.Scottの New Industrial Spaces 論を中心に─ 西南学院大学経済学論集 第29巻 第4号
  • 1995(平 7). 7  東京一極集中 その1・その2・その3(検証 日本の地域振興) 地理 第40巻 第7号・第8号・第9号
  • 1995(平 7).12 資本の国際移動と世界都市東京 経済地理学年報 第41巻 第4号
  • 1999(平11). 3 集積論の系譜と「新産業集積」 東京大学人文地理学研究 第13号
  • 1999(平11). 4 変貌するアジアの産業構造 地理月報 449号
  • 2000(平12). 4 立地論は何をめざしてきたのか 地理 第45巻 第4号
  • 2000(平12).12 多国籍企業の立地と産業集積の理論 経済学研究(九州大学)第67巻 第4/5合併号
  • 2001(平13). 3 現代的課題を立地論で解く 地理 第46巻 第3号
  • 2001(平13). 7 経済地理学の系譜(上) RPレビュー 第5巻
  • 2001(平13).11 経済地理学の系譜(下) RPレビュー 第6巻
  • 2002(平14). 3 東京都心周辺部におけるオフィス空間の創出(保屋野誠・中山彩子との共著) 東京大学人文地理学研究 第15号
  • 2002(平14).12 地域自立のための地域産業論 RPレビュー 第9巻
  • 2005(平17). 4 産業集積・都市集積の理論と地域の競争力 ESP No.396
  • 2006(平18).12 少子高齢化時代の地域再編と課題 経済地理学年報 第52巻 第4号
  • 2007(平19). 1 地域経済循環の構造と産業集積地域 産業立地 第46巻 第1号
  • 2007(平19). 3 経済格差の地理的構造 RPレビュー 第21巻 第2号
  • 2007(平19). 5 企業立地の変容と地域産業政策の課題 JOYO ARC 2007年5月号
  • 2007(平19). 9 地域基盤産業の転換と地域イノベーション 産業立地 第46巻 第5号
  • 2007(平19).12 知識の空間的流動と地域的イノベーションシステム 東京大学人文地理学研究 第18号
  • 2007(平19).12 Reorganization of Japanese Urban Systems and Internal Structures of Urban Areas in a Globalized Economy and a Declining Population Society 経済地理学年報 第53巻 第5号
  • 2008(平20). 1 製造業のグローバル化と工場立地の変容 不動産研究 第50巻 第1号
  • 2008(平20). 6 地域の競争力と地域的イノベーションシステム 経営システム 第18巻 第2号
  • 2008(平20). 9 Possibilities and Problems for the Regional Innovation in Japan Journal of the Economic Geographical Society of Korea, 第11巻 第3号
  • 2008(平20).12 立地調整の経済地理学序説 東京大学人文地理学研究 第19号
  • 2009(平21). 1 産業集積地域における地域イノベーション 産業立地 第48巻 第1号
  • 2010(平22).3 日本における地域経済循環と広域経済圏 経済学論纂(中央大学) 第50巻 第1・2合併号
  • 2010(平22).12 「民間デベロッパーの街づくり(特集『地理』にみる昭和の日本)-(昭和50年代後半)」地理 第55巻 第12号
  • 2011(平23).3 「ふたつの田園都市の移り変わり-田園調布と多摩田園都市」地図中心 第462号
  • 2012(平24). 3  大規模工場の機能変化と進化経済地理学-首都圏近郊の東海道線沿線を中心に-(鎌倉夏来と共著) 東京大学人文地理学研究 第20号
  • 2012(平24). 6  多国籍企業によるグローバル知識結合と研究開発機能の地理的集積(鎌倉夏来と共著) 経済地理学年報 第58巻 第2号
  • 2012(平24). 7  日本企業の立地調整と産業立地政策の課題 JOYO ARC 2012年7月号
  • 2012(平24). 7  環境問題と立地論(特集・2010年代の立地論) 地理 第57巻 第8号
  • 2012(平24). 9 日本におけるクラスター政策の空間構造-東北・仙台地域と九州・福岡地域の比較- 中央大学経済研究所年報 第43号
  • 2012(平24).10  日本企業の立地調整と工場跡地利用 不動産研究 第54巻 第4号
  • 2013(平25). 1 工業用地の地域的変化と工場跡地活用の方向性 産業立地 第52巻 第1号
  • 2013(平25).12  R&D Networks and Regional Innovation: A Social Network Analysis of Joint Research Projects in Japan, Yokura, Y., Matsubara, H. and Sternberg, R., Area, 45: 493-503.
  • 2013(平25). 12  経済地理学方法論の軌跡と展望 経済地理学年報 第59巻 第4号
  • 2014(平26).5  東京における産業構造の変化 地学雑誌 第123巻 第2号
  • 2014(平26).5  自治体の地域産業振興の現状と課題 自治体法務研究 37号
  • 2014(平26).8  多極化する世界経済とグローバル都市東京 地域経済学研究 第28号
  • 2014(平26).11 特集「産業立地政策の経済地理学」によせて  E-journal GEO 第9巻 第2号
  • 2014(平26).11 広域関東圏における地域産業集積の変化と政策的課題―工業統計メッシュデータの分析を中心に-(鎌倉夏来と共著)E-journal GEO 第9巻 第2号
  • 2014(平26).11 東日本大震災後の東北製造業の回復と産業立地政策(清水希容子と共著)E-journal GEO 第9巻 第2号
  • 2015(平27).3  日本工業の工程間空間分業に関する一考察 -神奈川県における試作企業を中心に-(加藤秋人と共著)東京大学人文地理学研究 第21号
  • 2015(平27).7  広域関東圏における産業集積構造の変化に関する調査研究 産業立地 第54巻 第4号
  • 2016(平28).12 地方創生関連政策の策定過程と政策評価に関する覚書き 経済地理学年報 第62巻 第4号
  • 2017(平29).6  知識と文化を活かす地域未来投資の展望(特集・知識と文化が地域を変える) 地理 第62巻 第6号
  • 2018(平30). 2 地域的不平等と経済地理学 科学 第88巻 第2号
  • 2018(平30). 6 地方ブロック圏域における地域イノベーションの成果と課題(外枦保大介と共著)NISTEP DISCUSSION PAPER, No.159 文部科学省科学技術・学術政策研究所

<調査報告書>

  • 1983(昭58). 7 『高齢化社会問題研究報告書』(藤沢市) 第二章「藤沢市における人口構造の高齢化」
  • 1983(昭58). 8 『東京大都市圏の地域構造の変化に関する調査研究』(日本住宅総合センター)第一章「東京大都市圏の圏域設定」
  • 1984(昭59). 5 『高齢化社会問題研究報告書』(藤沢市) 第四章「高齢化社会と市民」
  • 1986(昭61). 9 『日田市商業振興基本計画調査報告書』(日田市・日田商工会議所)「九州横断自動車道の開通に伴なう日田市商業の変化」
  • 1987(昭62).10 『福岡市都心の地価高騰について』(日本不動産鑑定協会九州会福岡県部会) 第1章「概況」
  • 1990(平 2). 3 『21世紀の九州産業ビジョン調査報告書』(九州地域産業活性化センター) Ⅱ-2章「『新化学時代』の九州化学工業の展望」
  • 1993(平 5). 3 『地方ブロックにおける発展軸のシステム形成に関する研究』(日本立地センター) 第1部-3「地域経済の成長理論と『地域軸』」
  • 1994(平 6). 8 『2010年の九州経済』(九州経済調査協会) 第2章「九州産業構造の現状と展望」 第4章「サービス経済化と第3次産業の展望」
  • 2000(平12). 3 『日本企業の海外直接投資、部品調達が地域経済に及ぼす影響についての実証・理論研究』(平成9年度~平成11年度科学研究費補助金研究成果報告書)グローバル化と半導体産業の立地再編」
  • 2000(平12). 3 『日本における地理学の現状と21世紀への展望』(平成11年度科学研究費補助金研究成果報告書)第15章「経済地理学」
  • 2001(平13). 3 『先進資本主義諸国における地域構造変動の国際比較』(平成11年度~平成12年度科学研究費補助金研究成果報告書)序章 「地域構造国際比較の視点と方法」, 第6章「カナダの地域構造」, 終章 「地域構造の国際比較」
  • 2002(平14). 3 『地域における知的資源の充実とそれを活用したまちづくりに関する調査報告書』(国土交通省 国土計画局)序章「これからの地域活性化の視点ー知的資源に着目して」
  • 2004(平16). 3 『都市型産業対策推進調査報告書』(経済産業省地域経済産業グループ)
  • 2004(平16). 3 『地域ブロックを牽引する拠点都市圏の形成にむけて』(国土交通省国土計画局)
  • 2005(平17). 5 『人口減少下の地域経済構造(欧州)に関する調査研究』(産業研究所)
  • 2008(平20). 3 『工場の履歴効果と日本企業の立地転換に関する数量経済地理学分析』(平成18年度~平成19年度科学研究費補助金成果報告書)
  • 2008(平20). 3 『多摩川流域における工業的土地利用の変化・機能転換と流域環境整備の課題』(平成18年度~平成19年度(財)とうきゅう環境浄化財団助成研究成果報告書)
  • 2008(平20). 3 『21世紀型の企業誘致戦略・産業立地条件調査報告書』((財)広域関東圏産業活性化センター)「総括 21世紀型の誘致戦略」
  • 2009(平21). 3 『日本における地域イノベーションシステムの現状と課題』(文部科学省科学技術政策研究所 Discussion Paper No.52)第2章,第5章1,2
  • 2010(平22).3 『持続的な地域経済活性化のための戦略的企業誘致に関する調査報告書』(経済産業省東北経済産業局)
  • 2010(平22).3 『九州における本社機能、研究開発機能の拡充方策に関する調査報告書』(九州地域産業活性化センター)
  • 2013(平 25). 3 『平成24年度地域経済産業活性化対策調査(低炭素型雇用創出産業国内立地推進事業に関する調査分析)報告書』(経済産業省)
  • 2015(平27).3 『地域中核企業支援施策に関する調査及び事業評価指標の策定事業報告書』(経済産業省委託、みずほ総合研究所)
  • 2015(平27).3 『広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』(日本立地センター)第1章「広域関東圏における産業集積地域の全体的把握」, 第6章「広域関東圏における産業集積地域の変化と政策的課題」
  • 2016(平28).   6 『広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』(日本立地センター)第1章「東葛・川口地域における産業集積の構造変化」
  • 2017(平29).   5 『広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』(日本立地センター)第1部「相模原地域における産業集積の構造変化」, 第2部「広域関東圏における新たな産業集積政策の展望」, 補論「ヨーロッパにおける新しい産業集積政策」

<事典・書評・その他>

  • 1983(昭58). 7 神奈川県百科事典刊行会編集『神奈川県百科事典』 大和書房 相模原市、緑区、港南区、境川などの項目執筆
  • 1984(昭59). 7 「丘陵地に出現した” 田園都市” ─東急資本の開発を例に」週間朝日百科『「世界の地理」39 神奈川』朝日新聞社
  • 1984(昭59).12 『平凡社大百科事典』 平凡社 大阪、兵庫、奈良、京都、滋賀、山形の各町村項目
  • 1985(昭60). 9 「経済地理学会シンポジウム『国際化に伴なう地域経済の変化』を聞いて」 『地理』 第30巻 第 9号
  • 1985(昭60).11 書評『事例研究・市街地再開発と住民』 佐賀大学経済論集 第18巻 第 3・4号
  • 1999(平11). 3 書評 伊東維年著『テクノポリス政策の研究』 経済セミナー 530号
  • 2000(平12). 2 書架 納富信留・溝口孝司編著『空間へのパースペクティヴ』地理 第45巻 第2号
  • 2000(平12). 3 書架 竹内裕一ほか著『地球人の地理講座4 つくる』 地理 第45巻 第3号
  • 2000(平12). 4 書架 ポール・R・クルーグマン著(高中公男訳)『経済発展と産業立地の理論』 地理 第45巻 第4号
  • 2000(平12). 5 書架 デヴィッド・ハーヴェイ著(吉原直樹監訳)『ポストモ ダニティの条件』 地理 第45巻 第5号
  • 2000(平12). 6 書架 小林浩二ほか編著『東欧革命後の中央ヨーロッパ』 地理 第45巻 第6号
  • 2000(平12). 7 書架 植田浩史編著『産業集積と中小企業ー東大阪地域の構造と課題』 地理 第45巻 第7号
  • 2000(平12). 8 書架 D.マッシィ著(富樫幸一・松橋公治監訳)『空間的分業ーイギリス経済社会のリストラクチャリング』 地理 第45巻 第8号
  • 2000(平12). 9 書架 辻 悟一編著『経済地理学を学ぶ人のために』 地理 第45巻 第9号
  • 2000(平12).10 書架 法政大学比較経済研究所・森 廣正編著『国際労働力移動のグローバル化ー外国人定住と政策課題』 地理 第45巻 第10号
  • 2000(平12).10 書架 法政大学比較経済研究所・森 廣正編著『国際労働力移動のグローバル化ー外国人定住と政策課題』 地理 第45巻 第10号
  • 2000(平12).12 書架 熊谷圭知・西川大二郎編著『第三世界を描く地誌ーローカルからグローバルへ』 地理 第45巻 第12号
  • 2000(平12).12 フォーラム「グローバリゼーションと産業集積の理論」(加藤和暢・鈴木洋太郎・富樫幸一との経済地理学会大会ラウンドテーブルの記録) 経済地理学年報 第46巻 第4号
  • 2001(平13). 1 書架 田村大樹著『空間情報流と地域構造』 地理 第46巻 第1号
  • 2001(平13). 2 書架 大阪市立大学経済研究所/森澤恵子・植田浩史編著『グローバル競争とローカリゼーション』 地理 第46巻 第2号
  • 2001(平13). 3 書架 野間重光著『グローバル時代の地域戦略』 地理 第46巻 第3号
  • 2001(平13). 4 書架 渡辺 尚編著『ヨーロッパの発見ー地域史のなかの国境 と市場』 地理 第46巻 第4号
  • 2001(平13). 5 書架 箸本健二著『日本の流通システムと情報化ー情報空間の構造変容』 地理 第46巻 第5号
  • 2001(平13). 6 書架 中島 茂著『綿工業地域の形成ー日本の近代化過程と中小企業生産の成立』 地理 第46巻 第6号
  • 2001(平13). 7 書架 日本政策投資銀行地域企画チーム編『自立する地域ーその課題と戦略』 地理 第46巻 第7号
  • 2001(平13). 8 書架 アラン・バートン・ジョーンズ著『知識資本主義』 地理 第46巻 第8号
  • 2001(平13). 9 書架 佐々木雅幸著『創造都市への挑戦ー産業と文化の息づく街へ』 地理 第46巻 第9号
  • 2001(平13).10 書架 朴 宗玄著『東アジアの企業・都市ネットワークー韓日間の国際的都市システムの視点』 地理 第46巻 第10号
  • 2001(平13).11 書架 コーリン・クラウチ/ウォルフガング・ストリーク著『現代の資本主義制度ーグローバリズムと多様性』 地理 第46巻 第11号
  • 2001(平13).12 書架 P.ディッケン著『グローバル・シフトー変容する世界経済地図』 地理 第46巻 第12号
  • 2002(平14). 2 NETWORK 地域の知的資源を考える 九州経済調査月報 652号
  • 2002(平14). 3 書評 山崎 朗・友景 肇編著『半導体クラスターへのシナリオ:シリコンアイランド九州の過去と未来』 産業学会研究年報 17号
  • 2002(平14). 6 学界展望 経済地理一般 人文地理 第54巻 第3号
  • 2003(平15). 2 最新地理学用語辞典(改訂版)』浮田典良編、大明堂 工業立地論ほか
  • 2003(平15). 5 『経済地理学会50年史』経済地理学会 西南支部の項目
  • 2005(平17). 3 経済教室「地域経済の活性化」『日本経済新聞』2005年3月8日
  • 2005(平17). 3 「産業集積の理論と政策」専修大学社会科学研究所月報 No.501
  • 2007(平19). 6 「戦略的企業立地促進フォーラムin中部(経済産業省中部経済産業局主催)基調講演」『日刊工業新聞』2007年6月27日
  • 2008(平20). 2 「基調講演 企業立地の新局面と地域特性を生かした集積形成」(東北地域企業立地促進フォーラム in 東京)『日経産業新聞』2008年2月15日
  • 2008(平20). 3 「『地域特性』が決め手となる立地条件」プレジデント2008年3月17日号
  • 2008(平20). 4 「東北の企業立地をめぐる距離の問題について」IVICT情報 Vol.81
  • 2008(平20). 9 「座談会 特集『地域活性化に向けた広域連携の推進』」経済Trend 9月号
  • 2010(平22).1 「特集インタビュー 『立地調整』の進行と地域イノベーションシステムの再構築」産業立地 第49巻 第1号
  • 2010(平22).1 「広域ブロック政策を考える」『九州地域産業活性化センター会報』新春号
  • 2010(平22).3 「2030年の東京の産業経済」(「第28回 都市再開発講演会 講演録」(財)森記念財団)
  • 2010(平22).4 「郊外都市は工場をどう受けとめていくべきか」『建築雑誌』 No.1603
  • 2011(平23).1 「特集インタビュー 産業立地政策のこれからを考える」産業立地 第50巻 第1号
  • 2011(平23).6 「東日本復興 特報版 9 多極分散、産業のあり方問い直す」『建設通信新聞』2011年6月10日
  • 2012(平24). 1  「特集インタビュー これからの「産業振興戦略」のあり方」 産業立地 第51巻 第1号
  • 2013(平25). 7 「工場立地の4番目の『山』はできるのか」日経ビジネス2013年7月8日号
  • 2013(平25). 10 『人文地理学事典』人文地理学会編、丸善出版、「産業立地論」の項目
  • 2014(平 26). 1 「国際シンポジウム 首都圏地域におけるクラスターの競争力と都市戦略-東京・北京・ソウルの比較-」 産業立地 第53巻 第1号
  • 2014(平26).4  「地域の経済循環を確認せよ」 NIRA『わたしの構想』 No.3 (人口減少時代の地域の強み
  • 2014(平26).9 書評 福嶋 路著『ハイテク・クラスターの形成とローカル・イニシアティブーテキサス州オースティンの奇跡はなぜ起こったのかー』 組織科学 第48巻 第1号
  • 2015(平27).1  提言  DBJによる「地域創生への提言」を受けて 『季刊DBJ』(日本政策投資銀行広報誌) 26号
  • 2015(平27).2 解題『矢田俊文著作集 第二巻 地域構造論(上)理論編』原書房
  • 2015(平27).5 第百八十九回国会 衆議院「地方創生に関する特別委員会」参考人陳述
    「地方創生に関する特別委員会議録」第11号, 衆議院インターネットTVビデオライブラリ2015年5月29日「地方創生特別委員会」
  • 2015(平27).8 トップインタビュー「インタンジブルなものへの挑戦」 METI Journal 経済産業ジャーナル 平成27年8・9月号
  • 2016(平28).  3  「企業も自治体も共に進化する創造性の高い戦略が成長の推進力に」『東洋経済』2016年3月5日号
  • 2016(平28).  6  基調講演「地方創生ブーム」と地域政策の課題 『地域と経済』(大分大学経済学部地域経済研究センター) 9号
  • 2016(平28).  6  推薦の辞「企業誘致施策の軌跡と課題-神奈川県の取組をモデルとして-」(執筆:八木正幸) 浜銀総研政策提言 第5号
  • 2016(平28).  7   NETWORK  「工場と地域との共進化を考える」『九州経済調査月報』 853号
  • 2016(平28).  8   九経調創立70周年記念事業 九経調未来セミナー講演録「対流促進型」国土の展望と九州経済-30年後の日本の地域構造と九州経済 『九州経済調査月報』 854号
  • 2018(平30). 3 「視点 地域未来投資促進法への期待」 産業立地 第57巻 第2号
  • 2018(平30). 6 「地方シンクタンクと東京大学との連携による地域の未来」 季刊 中国創研 第22巻 第2号 No.83
  • 2018(平30). 7 「九州経済の課題と地域未来投資」 九州経済調査月報 第72巻 第7号
  • 2018(平30). 7 「地域未来社会連携研究機構の紹介」 教養学部報 第602号

<学会発表>

  • 1981(昭56).11 東急多摩田園都市における住宅地形成 日本地理学会・人文地理学会合同大会(於:関西学院大学)
  • 1981(昭56).12 大手不動産資本による大規模住宅地開発の地域的展開 経済地理学会例会(於:明治大学)
  • 1982(昭57).10 オフィス街形成における大手不動産資本の役割 日本地理学会秋季学術大会(於:北海道大学)
  • 1984(昭59). 4 大手不動産資本によるマンションの地域的展開 日本地理学会春季学術大会(於:お茶の水女子大学)
  • 1985(昭60). 8 企業による「土地買い占め」 と地域の変貌 九州地理学会(於:KKRはかた会館)
  • 1986(昭61). 4 企業立地の国際化と地域システムの変容 日本地理学会春季学術大会(於:埼玉大学)
  • 1986(昭61). 5 都市機能の高度化と都市構造の変化 経済地理学会全国大会(於:明治大学)
  • 1988(昭63). 3 Regional Growth and the Restructuring of the Semi- conductor Industry 日独地理学会議(於:名古屋)
  • 1988(昭63).10 不動産資本と都市 地理科学会(於:広島大学)
  • 1988(昭63).11 都市経済地理学の理論的展望 人文地理学会大会(於:京都大学)
  • 1990(平 2). 7 九州化学工業の構造転換 福岡地理学会(於:九州産業大学)
  • 1990(平 2).10 独占段階における立地類型・価格作用・地域循環 経済地理学会西南支部例会(於:九州大学)
  • 1991(平 3).11 上野 登『経済地理学への道標』再考 経済地理学会西南支部例会(於:宮崎県綾町)
  • 1992(平 4). 8 Internationalization of the Japanese Economy and its impact on Urban Development in Japan 日独地理学会議(於:ハイデルベルク)
  • 1994(平 6).11 旧東ドイツ工業の民営化と立地再編 人文地理学会大会(於:奈良女子大学)
  • 1995(平 7). 5 資本の国際移動と世界都市・東京 経済地理学会全国大会(於:お茶の水女子大学)
  • 1997(平 7). 7 「新しい産業集積」と立地論 経済地理学会関東支部例会(於:明治大学)
  • 1997(平 9).10 アジアにおける都市システム政策の展望 日本地理学会秋季学術大会(於:愛知大学)
  • 1998(平10). 3 首都機能移転と地域構造の改変 日本地理学会春季大会(於:国士舘大学)
  • 1999(平11). 3 集積論の系譜と「新しい産業集積」論 日本地理学会春季大会(於:専修大学)
  • 2000(平12).11 多国籍企業の立地と産業集積の理論 大阪市立大学経済研究所
  • 2001(平13). 5 地域構造国際比較の方法と視点 経済地理学会大会ラウンドテーブル(於:立命館大学)
  • 2002(平14). 7 バブル期以降の東京都心空間構造の変容 東京都立大学都市科学研究所研究会
  • 2004(平16). 7 都市集積理論とわが国都市雇用圏の現実 経済地理学会関東支部例会(於:明治大学)
  • 2004(平16). 8 Office Space Developers and the Production of Place in the Central Area of Tokyo 日独地理学会議(於:ボッフム)
  • 2005(平17). 3 地域経済産業政策の新展開―地域経済循環と産業クラスターを中心に 日本学術会議 経済政策研究連絡委員会シンポジウム「経済政策のニューエッジに挑む」(於:日本学術会議講堂)
  • 2005(平17). 5 経済史の新展開と経済地理学―日本地域構造史の再検討を中心に― 経済地理学会第52回大会ラウンドテーブル「20世紀システムの経済地理-歴史的アプローチの再活性化に向けて」(於:中央大学)
  • 2006(平18). 5 少子高齢化時代の地域再編 経済地理学会第53回大会(於:東北学院大学)
  • 2007(平19). 3 立地調整の経済地理学-理論と課題- 日本地理学会春季学術大会(於:東洋大学)
  • 2007(平19). 6 Organizational Restructuring and Spatial Dynamics of the Manufacturing Industries in Japan, Second Global Conference On Economic Geography, Beijing, China
  • 2006(平18).12 知識フローの空間性と地域的イノベーションシステム論 文部科学省科学技術政策研究所所内講演会
  • 2007(平19). 7 多摩川における工業的土地利用の変化・機能転換と流域環境整備の課題 第13回とうきゅう環境浄化財団 助成研究ワークショップ(於:国連大学)
  • 2007(平19). 9 『経済地理学-立地・地域・都市の理論-』について 筑波大学人文地理談話会
  • 2007(平19).10 産業地域の変容と地域経済循環 (財)ひょうご震災記念21世紀研究機構地域政策研究所第5回研究会(於:神戸)
  • 2008(平20). 2 日本における地域イノベーションの可能性と課題 (独)経済産業研究所・文部科学省科学技術政策研究所・研究・技術計画学会主催 第29回地域クラスターセミナー(於:経済産業研究所)
  • 2008(平20). 5 Possibilities and problems for the regional innovation in Japan, First Korea-Japan Symposium of Economic Geography, Chongju University, Korea
  • 2008(平20). 8 産業集積地域における地域イノベーション 日本学術会議シンポジウム「人口減少社会を地域の文脈で考える-地域イノベーションの可能性-」(於:日本学術会議講堂)
  • 2008(平20).10 Changing Spatial Economy and Cultural Industries in Tokyo, Seoul Metropolitan Fora 2008, Seoul, Korea
  • 2009(平21).11 研究開発機能の集積をめぐるグローバル・ローカル関係 経済地理学会横浜地域大会・第2回日韓経済地理学シンポジウム(於:横浜市立大学)
  • 2011(平23).6 Institutional Disconnections and Industrial Cluster Policies in Japan, Third Global Conference on Economic Geography 2011, Seoul, Korea
  • 2012(平24). 3  日本のクラスター政策と地域イノベーション 日本地理学会春季学術大会(於:首都大学東京)
  • 2012(平24). 3 日本の産業集積地域における進化過程の検討 経済地理学会関東支部例会(於:法政大学市ヶ谷キャンパス)
  • 2012(平24).5  土地資源をめぐる政策的課題 経済地理学会大会ラウンドテーブル(於:北海学園大学)
  • 2013(平25). 6 経済地理学方法論の軌跡と展望 経済地理学会第60回大会(於:東京大学駒場キャンパス)
  • 2013(平 25). 7 首都圏地域における国際競争力の現状と課題-東京・北京・ソウルの比較- 日本立地センター立地総合研究所関東地域政策研究センター主催国際シンポジウム(於:機械振興会館ホール)
  • 2013(平 25).12 多極化する世界経済とグローバル都市東京 日本地域経済学会第25回大会(於:駒澤大学)
  • 2014(平 26). 1 地域の再生と地域イノベーション-地域高等教育機関の充実と人材育成の視点から- 日本学術会議シンポジウム「地域の再生と国のかたち-東日本大震災の教訓を活かす-」(於:日本学術会議講堂)
  • 2015(平27).1 日本のクラスター政策と地域イノベーション 第12回法政大学地域研究センター国際シンポジウム「地域イノベーションと地域活性化のメカニズム」(於:法政大学市ヶ谷キャンパス)
  • 2015(平27).3  世界都市・東京 日本地理学会春季学術大会(於:日本大学文理学部)
  • 2015(平27).8 世界都市・東京の変化と多摩田園都市 地理教育研究会第54回大会
    (於:桐蔭横浜大学)
  • 2015(平27).8 Functional Evolution of Large-Scale Factories and Regional Resilience in Mie Prefecture, Fourth Global Conference on Economic Geography 2015, University of Oxford, UK
  • 2015(平27).8  「地方創生」下における地域政策の転換と課題 日本学術会議シンポジウム「人口減少下における地方の創生策はいかにあるべきか-東京一極集中是正の可能性-」(於:日本学術会議講堂)
  • 2016(平28).  1   「地方創生ブーム」と地域政策の課題  大分大学第7回地域経済研究センターシンポジウム(於:大分大学経済学部)
  • 2016(平28). 5    地方創生に関する経済地理学からの内在的批判について 経済地理学会第63回大会「地方創生と経済地理学」コメント(於:九州大学箱崎キャンパス)
  • 2016(平28).10  首都圏近郊内陸工業地域の構造変容-神奈川県相模原市を事例に- (鎌倉夏来と共同報告)日本地理学会秋季学術大会(於: 東北大学)
  • 2016(平28).11    The Global Competitiveness of Urban Industrial Agglomerations in the Tokyo Metropolitan Area, Bijing Forum 2016, Panel Session: World Civilization, Global Megacities and Regional Coordinated Development, Peking University, China
  • 2017(平29). 6 「共通論題 日本産業の再生と地域活性化」コメント 第55回産業学会全国研究会(於:機械振興会館)
  • 2017(平29).12 日本における工作機械産業の立地競争力-北陸地域の工作機械企業を中心に-(鎌倉夏来と共同報告)経済地理学会関東支部例会 (於:東京大学駒場キャンパス)
  • 2018(平30). 7 Possibility of Restructuring Cluster Policy in Japan: Focusing on Semiconductor Industry, Regional Studies Association Global Conference in China, Peking University, China