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ニュースリリース

  

田中雅大 助教

田中雅大

所属 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職名 助教
学位 博士(地理学)
専門分野 都市社会地理学、地理情報科学、行動地理学、障害の地理学、批判地図学/GIS
所属学会 日本地理学会、人文地理学会、日本地図学会、地理情報システム学会

 

研究紹介

● 都市住民の日常的移動に関わる問題を、(1)行動地理学、(2)障害の地理学、(3)批判地図学/GISの観点で研究している。具体的には、それぞれ次のようなことを検討している。

(1)私たちは都市空間において施設間の「近さ」と「遠さ」をどのように認知しており、それは様々な移動経験(歩く、車に乗る、公共交通を利用する等)とどのように関係しているのか。

(2)身体的損傷を負った人々の移動(外出等)はいかにして社会‐空間的に生み出されるのか。また、そうした人々の移動を可能にする空間は、いかなる戦略・政策・活動等によって創り出されているか。逆に、身体的損傷を負っていない人々(いわゆる「健常者」と呼ばれる人々)は、なぜ当然のように移動できるのか。

(3)地理空間情報(何が・どこに・どのようにあるかに関する情報)を扱うテクノロジーと都市住民の日常的移動はどのような関係にあるか。あるいは両者はいかにして社会的・政治的に結びつけられるか。また、そうしたテクノロジーが発達・普及することで、誰のどのような移動が、いかにして促進・再構築・改変されるのか。

● 現在は特に視覚障害者に焦点を当て、上記課題に取り組んでいる。また(3)との関係で、当事者参加型の点字ブロック敷設状況地図・データベース制作活動(参加型GIS)にも取り組んでいる。

主な業績

<著書(分担)>

  • 田中雅大 2017. ボランタリー組織による地図作製活動を通じた視覚障害者の外出支援. 若林芳樹・今井 修・瀬戸寿一・西村雄一郎編著『参加型GISの理論と応用―みんなで作り・使う地理空間情報―』133-137. 古今書院.

<論文(査読付き)>

  • 田中雅大 2013. 日常的移動行動との関連でみた都市空間における認知距離の質的側面―金沢市の大学生の事例―. 人文地理65(1): 47-62.
  • 田中雅大 2015. 地理空間情報を活用した視覚障害者の外出を「可能にする空間」の創出―ボランタリー組織による地図作製活動を事例に―. 地理学評論88(5): 473-497.
  • 田中雅大 2016. 東京都におけるバリアフリー重点整備地区の設定方法の検証. 人文地理68(1): 195-210.

<翻訳>

  • ブライアン・ハーリー著, 田中雅大訳 2020. 地図を脱構築する. 空間・社会・地理思想23: 123-148.(Harley, J. B. 1989. Deconstructing the map. Cartographica 26(1): 1-20.)
  • エドワード・ホール, ロバート・ウィルトン著, 田中雅大訳 2020. 障害の関係論的地理学に向けて. 空間・社会・地理思想23: 149-164.(Hall, E. and Wilton, R. 2017. Towards a relational geography of disability. Progress in Human Geography 41(6): 727-744.)

<紀要等>

  • TANAKA Masahiro. 2017. Dissemination of verbal maps for visually impaired people by a non-profit organization in Tokyo. Geographical Reports of Tokyo Metropolitan University 52: 22-32.
  • 田中雅大 2019. 言葉による視覚障がい者のナビゲーション. 地図中心567: 10-13.
  • 田中雅大 2020. Julian Wolpertの脱施設化研究―障害の地理学からの検討―. 東京大学人文地理学研究23: 61-82.
  • 田中雅大 2021. 東京都のバリアフリー基本構想と重点整備地区の現状. 地理66(8): 18-27.

<学会発表>

  • 田中雅大 2011. 認知地図分析におけるアフィン変換の応用―滋賀県高校生の認知地図を事例として―. 日本地球惑星科学連合2011年大会(幕張メッセ, 千葉市)
  • 田中雅大 2012. 日常的移動行動との関連でみた都市空間における認知距離の質的側面―金沢市の大学生の事例―. 2012年日本地理学会秋季学術大会(神戸大学, 神戸市)
  • 田中雅大 2013a. ボランタリーな地理情報としての視覚障害者向け道案内文の協同作成. 2013年日本地理学会春季学術大会(立正大学, 熊谷市)
  • TANAKA Masahiro 2013b. A collaborative effort to verbal guidance for visually impaired people as volunteered geographic information. 2013 IGU Kyoto Regional Conference (Kyoto International Conference Center, Kyoto)
  • 田中雅大 2014a. ボランタリーな地理空間情報としての視覚障害者向け地図の協同作成. 経済地理学会関東支部例会(明治大学, 千代田区)
  • 田中雅大 2014b. ボランタリーな地理情報による「可能にする空間」の創出. 2014年日本地理学会秋季学術大会(富山大学, 富山市)
  • TANAKA Masahiro 2015a. Making alternative maps by visually impaired people as volunteered geographic information. The 27th International Cartographic Conference (SulAmérica Convention Center, Rio de Janeiro)
  • 田中雅大 2015b. 参加型GIS研究におけるエンパワメント概念の整理―生態学的視点からの展望―. 2015年日本地理学会秋季学術大会, GISと社会研究グループ(愛媛大学, 松山市)
  • 田中雅大 2015c. バリアフリー重点整備地区の設定方法とその妥当性の検討―東京都北区を事例に―.2015年人文地理学会大会(大阪大学, 豊中市)
  • 田中雅大 2016a. 視覚障害者の外出における物理的バリアの実態.2016年日本地理学会春季学術大会(早稲田大学, 新宿区)
  • TANAKA Masahiro 2016b. Diffusion of verbal maps for people with visual impairments by volunteer group in Japan. The 33rd International Geographical Congress (China National Convention Center, Beijing)
  • 田中雅大 2016c. 視覚障害者向け地理空間情報の伝達手段として地図が持つ可能性・課題. 日本地図学会平成28年度定期大会(就実大学・就実短期大学, 岡山市)
  • 田中雅大 2017a. 東京都北区における参加型GISによる視覚障害者誘導用ブロックの地理情報データベース構築. 2017年日本地理学会春季学術大会(筑波大学, つくば市)
  • 田中雅大 2017b. 英語圏における批判地図学の成立過程と研究動向. 2017年グレコ会(首都大学東京秋葉原サテライトキャンパス, 千代田区)
  • TANAKA Masahiro 2017c. Characteristics of verbal maps for visually impaired people on the website in Japan. The 28th International Cartographic Conference (Marriott Wardman Park Hotel, Washington D.C.)
  • 田中雅大 2017d. 日本における触地図の社会的位置付け. 2017年日本地理学会秋季学術大会(三重大学, 津市)
  • 田中雅大 2018a. 障害と技術の関係をめぐる地理学的諸問題. 2018年日本地理学会春季学術大会(東京学芸大学, 小金井市)
  • TANAKA Masahiro 2018b. Analysis on how tactile maps became embedded into the assistive technology framework of Japan. 2018 International Geographical Union Regional Conference (Quebec City Convention Centre, Quebec)
  • 田中雅大 2018c. 触地図の社会的位置づけに関する批判地図学的考察. 2018年日本地理学会秋季学術大会(和歌山大学, 和歌山市)
  • TANAKA Masahiro 2019a. Exploring the social position of tactile maps in Japan. 29th International Cartographic Conference (National Museum of Emerging Science and Innovation, Tokyo)
  • 田中雅大 2019b. デジタルなものに関する地理学的議論の動向. 2019年日本地理学会秋季学術大会(新潟大学, 新潟市)

<受賞>

  • 2016年度日本地理学会賞(優秀論文部門)受賞

2020-03-31

19-20年度科研報告

19-20年度科研報告


1 Geographical Factors in the Development of the Mobile Phone Market and
Services in Japan
pdf_icon(136KB)
2 Security Services Based on Mobile Phone Networks: Cases in Japan pdf_icon(1509KB)

2016-02-02

21-23年度科研報告

21-23年度科研報告


1 The geographical digital divide in broadband access and governmental policies in Japan: three case studies
(ブロードバンド・アクセスにおける地理的デジタル・デバイドと政策的対応:日本の事例)
pdf_icon(7311KB)
2 条件不利地域における地理的デジタル・デバイドに対する政策的対応(改訂版)
(Geographical digital divide and the governmental policies in handicapped areas)
pdf_icon(2212KB)
3 Broadband policies for limited Internet access areas by local governments: An analysis based on the questionnaire survey in Japan
(地方自治体によるインターネットアクセス不良地域におけるブロードバンド整備-日本におけるアンケート調査に基づく分析)
pdf_icon(3412KB)
4 条件不利地域におけるブロードバンド整備の現状と政策的対応
(Broadband Deployment Projects in Less-favored Areas and the Broadband Policies of National and Local Governments in Japan)
pdf_icon(695KB)

2016-02-02

24-26年度科研報告

24-26年度科研報告


1 Broadband Deployment and Government Policies in Islands: Case Studies in Japan pdf_icon(3390KB)
2 Broadband deployment and living in the island: A case study in Ogasawara, Japan pdf_icon (665KB)
3 「小笠原における生活実態に関するアンケート調査」報告書 pdf_icon (939KB)
4 離島におけるブロードバンド整備と政策的対応
(Broadband deployment on islands and government policies: Five case studies in Japan)
pdf_icon(1384KB)

2016-02-02

梶田 真 准教授

梶田 真

所属 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職名 准教授
学位 博士(学術)
専門分野 農村地理学,地方行財政の地理学,公共政策の地理学,地域統計論
所属学会 日本地理学会,人文地理学会,経済地理学会,地理科学学会,東京地学協会

研究紹介

(1)経済発展と地域的経済格差の関係,そして地域間所得再分配に関する諸政策の実態と評価について研究している.主な研究対象は,戦後日本における公共事業を通じた地域間所得再分配メカニズムの形成と変質,政府間補助金の地域的配分の変化とその規定要因など.また,こうした関心と関連づけながら建設業という産業の性格についても検討している.

(2)平成の大合併や公共事業改革,地方交付税制度改革などの政策がどのような地理的含意と問題点を持っているのかを分析し,よい政策・制度のあり方を検討している.また,英語圏における人文地理学と公共政策の関係をめぐる議論などの検討作業も進めている.

(3)先進国(日本およびヨーロッパ)における農村地域の変質と新しい開発戦略のあり方について検討している.

(4)地域統計(特に小地域統計)の整備過程および利用環境を整理し,地域経済・社会の動態分析(過疎地域,新産業都市,原発立地地域など)を通じてその活用の可能性を探っている.

担当授業科目

総合科目(社会生態学、社会環境論),初年次ゼミナール,地理情報分析基礎II,地理空間調査設計II,地理空間フィールドワークII,社会経済地理学II,人間環境論I・III

主な業績

<著書(編著)>

  • 梶田 真・仁平尊明・加藤政洋編 2007.『地域調査ことはじめ』ナカニシヤ出版.
  • 竹中克行・大城直樹・梶田 真・山村亜希編 2009.『人文地理学』ミネルヴァ書房.
  • 神谷浩夫・梶田 真・佐藤正志・栗島英明・美谷 薫編 2012.『地方行財政の地域的文脈』古今書院.

<著書(分担)>

  • 梶田 真 2003. 転機を迎える過疎地域:世代交代とグローバル化の中で. 大分大学経済学部編『グローバル化と日本の経済・社会』282-295. ミネルヴァ書房.
  • 梶田 真 2007a. 地域的経済格差. 東京学芸大学地理学教室編『地理学概論』朝倉書店.105-107.
  • 梶田 真 2007b. 地方財政と地方行政. 宮川泰夫・山下潤編『日本・アジアにおける地域の構造と開発』古今書院.102-109.
  • 梶田 真 2008. グローカル化のなかの都市内部構造再編:福岡市における外国人居住地空間パターンの動態.大分大学経済学部編『グローカル化する経済と社会』ミネルヴァ書房.180-196.
  • 梶田 真 2010a.韓国における地方財政の地理.神谷浩夫・轟博志編『現代韓国の地理学』古今書院.43-64.
  • 梶田 真 2010b. 地域政策・地域開発・地域振興.経済地理学会編『経済地理学の成果と課題 第Ⅶ集』日本経済評論社.27-38.
  • 梶田 真 2013. 行財政と地理学.人文地理学会編『人文地理学事典』丸善出版.280-281.
  • 梶田 真 2015a. 地理学の公共政策への応用.竹中克行編著『人文地理学への招待』ミネルヴァ書房.238-254.
  • 梶田 真 2015b. 地域的経済格差. 上野和彦・椿 真智子・中村康子編『地理学概論(第2版)』朝倉書店.106-108.
  • 梶田 真.2018a. 地域間格差と貧困.『サステナビリティ:地球と人類の課題』朝倉書店.85-92.
  • 梶田 真.2018b.地方行財政.経済地理学会編『キーワードで読む経済地理学』.611-622.

<査読付き論文>

  • 梶田 真 1997. 過疎地域における財政構造の変化と地域変容−岩手県九戸郡山形村を事例として−. 人文地理49: 89-102.
  • 梶田 真 1998a. 奥地山村における青年男子従業者の就業過程−岐阜県郡上郡和良村を事例として−. 地理学評論71: 573-587.
  • 梶田 真 1998b.  奥地山村における地元建設業者の存立基盤−島根県羽須美村を事例として−. 経済地理学年報44: 345-354.
  • 梶田 真 1999. 地域間所得再分配と縁辺地域−地方交付税の配分構造と政策過程−. 経済地理学年報45: 333-349.
  • 梶田 真 2000a. 公共土木事業における入札の実態と土木業者の立地構造−島根県を事例として−. 地理学評論73: 669-693.
  • 梶田 真 2000b. Rural Deprivation概念に関するノート-イギリスにおける農村の社会福祉問題に対する一政策概念-. 人文地理52: 596-609.
  • 梶田 真 2001a. 1980年代における地方交付税における配分構造-長野県における配分構造転換とその地域的影響-. 地理科学56: 21-35.
  • 梶田 真 2001b. 地域間所得再分配と公共投資-国庫・道府県支出金,地方債を中心に-. 経済地理学年報47: 35-54.
  • Kajita, S. 2001c. Public Investment as a Social Policy in Remote Rural Areas in Japan. Geographical Review of Japan 74(B) : 147-158.
  • 梶田 真 2002. 国土縁辺部における土木業の発展過程-島根県を事例として-. 人文地理54: 155-172.
  • Kajita, S. 2003a. The Japanese Construction Industry and Its Restructuring. Annals of Japan Association of Economic Geographer49: 180-195.
  • 梶田 真 2003b. 地方交付税の配分構造からみた戦後地方行財政の特質:小人口自治体に焦点を当てて. 地理学評論76: 645-667.
  • 梶田 真 2004. 過疎概念の採用・変質・制度化と地方交付税 人文地理56: 375-392.
  • 梶田 真 2005a. 戦後の縁辺地域における土木業者の発展過程と労使関係の性格:一奥地山村を事例として. 地理科学60: 237-259.
  • 梶田 真 2005b. 地方圏における土木業者の本店立地の空間パターン. 地理学評論78: 913-927.
  • 梶田 真 2008a. 小人口町村に対する地方交付税削減策の展開とその解釈:市町村合併政策との関係を中心に. 地理学評論81: 60-75.
  • 梶田 真 2008b. 官公需確保法と地方圏における土木業者の成長過程:島根県を事例として. 経済地理学年報54: 1-18.
  • 梶田 真 2009.戦後日本における全国土木業者の編成メカニズム.地理科学64:45-62.
  • 梶田 真 2011a.Bleddyn Daviesの研究と英語圏地理学における受容.地理学評論84:99-117.
  • 梶田 真 2011b.新産業都市における「柵内地区」の動態:大分市明野地区を事例として.人文地理63:60-77.
  • 梶田 真 2011c. 縁辺地域における公共事業縮小・入札制度改革に伴う地域土木業の再編一奥地山村を事例として.地理科学66:41-60.
  • 梶田 真 2011d. 1980年代におけるBennett, R.J.の研究の展開とその批判―財政地理学・行政地理学の一つの探求―.経済地理学年報57.181-202.
  • 梶田 真 2012a. 1980年代以降のイギリス医学・健康地理学における政策志向的研究の展開.人文地理64: 142-164.
  • 梶田 真 2012b. イギリス地理学における政策論的(再)転回をめぐる議論.地理学評論85:362-382.
  • 梶田 真 2012c. 建設経済学と地理学:経済発展と建設業の関係性をめぐって.経済地理学年報58:161-180.
  • 梶田 真 2012d. ヨーロッパにおけるボトムアップ型・内発型農村開発をめぐる研究と議論—LEADER事業を中心に—.地理学評論85:587-607.
  • 梶田 真 2013a.公共事業の縮小期における土木業の産業組織の再編成過程.地理科学68:25-41.
  • 梶田 真 2013b.国勢調査と農業センサスの補完的検討の試み—小地域統計を用いた久慈市山形町の戦後動態の定量分析.人文地理65:148-166.
  • 梶田 真 2014a. 1970年代後半以降の国際建設業の動態.地理科学69:17-36.
  • 梶田 真 2014b.原子力発電所の立地と地域社会・経済の再編成—福島県富岡町を事例に—.地理学評論87:108-127.
  • 梶田 真 2014c.地理学における「純粋理論」と「実践・応用」とは乖離しているのだろうか—1970年代以降のアメリカを中心とした応用地理学の展開を糸口として—.人文地理66:423-442.
  • 梶田 真 2015.可住地情報を利用した小地域統計の高精度可視化による活動—島根県島後への適用—.地理科学70: 77-91.
  • 梶田 真 2016a.県庁所在都市は「ダム機能」を果たすことができるのか?—松江市の事例分析を通じて—.地学雑誌125: 627-645
  • 梶田 真 2016b.避難指示解除と復興の現実福島県楢葉町—.E-journal GEO 11: 489-501.
  • 梶田 真 2017.人文地理学と環境老年学: なぜ英語圏地理学において高齢者に関する研究が低迷しているのか?. 地理学評論90: 191-214.
  • 梶田 真 2018a.第二次世界大戦期周辺に提起されたアメリカ合衆国の都市内部構造モデルとその背景.地理学評論91: 79-96.
  • 梶田 真 2018b. 1965年から1980年の間における東京都心部居住者の社会−空間パターン変化:国勢調査・調査区別集計の地図化を通じて.人文地理69: 467-484.
  • 梶田 真 2018c. 東京特別区居住者の社会空間パターン変化(19651980).地学雑誌127: 53-72.
  • 梶田 真 2019a. 関東大震災,空襲と町丁別にみた東京中心部の社会空間パターン変化(19201965).地学雑誌128: 855-878.
  • 梶田 真 2019b. 地方圏における1990年代以降の中等教育改革と地理的影響大分市を事例として.人文地理70: 167-183.
  • 梶田 真 2019c. 山村における全日制普通高校の設置と地元子弟の進学行動岩手県立岩泉高等学校小川校の全日制転換を事例として地理科学74: 201-217.

<翻訳>

  • スティーブン・ピンチ著,神谷浩夫監訳,梶田真・新井祥穂・飯嶋曜子・西村雄一郎・土屋純・杉浦真一郎訳 2001. 『福祉の世界』古今書院.  (Pinch, S. 1995. Worlds of Welfare: Understanding the Changing Geographies of Social Welfare Provision. London: Routledge).

<紀要等>

  • 梶田 真 1996. むらおこし・まちづくり事業と地方財政-熊本県小国町を事例として- 相関社会科学6: 88-99.
  • 梶田 真 2000. 山村における公共土木投資と土木業. 地理45(3)44-45.
  • 梶田 真 2002. 広域連合化をめぐる合意形成過程の一考察:N県K地域を事例として 地域研究シリーズ(大分大学コミュニティ総合研究センター)10: 94-120.
  • 梶田 真 2003a. はじめてのフィールド調査:現場で学ぶフィールド調査の技術 地理48(4): 66-69.
  • 梶田 真 2003b. 年間展望「経済地理一般」 人文地理55: 228-230.
  • 梶田 真 2003c. 大分市における工業化と製造業就業者地区の動態. 地域研究シリーズ(大分大学コミュニティ総合研究センター)11: 78-95.
  • 梶田 真 2004a. 地方圏の大規模土木事業における施工体制の特徴. 大分大学経済論集56(1): 67-86.
  • 梶田 真 2004b. 「平成の大合併」と小人口町村:アンケート調査結果の概要. 大分大学経済論集56(2): 93-108.
  • 梶田 真 2004c. 建設産業における業種転換の実態と福祉参入. 横山寿一・神谷浩夫・山口昌夫・梶田真『石川県における福祉雇用の実態とキャリア形成に関する調査研究(北経調研究100)』北陸経済調査会.24-30, 37-44.
  • 梶田 真 2006. 1980年代以降の韓国における政府間補助金の変化と自治体主導型開発の出現:全羅南道・威平郡を事例として. 神谷浩夫編『金融危機後の韓国における地方都市および農村の社会変動(2003〜2005年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(1)研究成果報告書))』61-84.
  • 梶田 真 2007. 福岡市中心部における近年の人口回復に関するノート. 史淵144: 143-164.
  • 梶田 真 2008. 国勢調査における小地域統計の整備課程とその利用可能性. 東京大学人文地理学研究19:31-43.
  • 梶田 真 2012. 農村地理学の誕生・発展とUCL地理学教室−Coppock・Clout・Munton. 東京大学人文地理学研究20:1−13.
  • 梶田 真 2013. 原発は地域に何をもたらしたのか—福島県富岡町の戦後史.地理58(4):34-40.
  • 梶田 真 2014a. 地域統計としての農業センサス−−農村地域における小地域統計の利用可能性に関するノート.東京大学人文地理学研究21: 47-66.
  • 梶田 真 2014b.過疎の村の地方行財政:山梨県小菅村の戦後財政史.地図中心506:8-11.
  • 梶田 真 2014c.原子力発電所の立地と地域経済.歴史と地理678:1-8.
  • 梶田 真 2015a.EU諸国における農村開発の潮流から日本の農村開発を考える.経済地理学年報61: 140-147.
  • 梶田 真 2015b. 小地域統計を用いた目黒区の戦後動態:1965年から1980年の間の職業別就業者構成の変化に焦点を当てて.ESTRELA 259: 11-21.
  • 梶田 真 2018. 戦中期前後における旧東京市/東京都特別区の地域動態:1940年および1947年国勢調査統計原表の分析を中心に.東京大学人文地理学研究2230-53.

2016-01-01

永田淳嗣 准教授

永田淳嗣

所属 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職名 教授
学位 理学博士
専門分野 熱帯・亜熱帯の文化・政治生態学,東南アジア地域研究,農業・農村地理学
所属学会 日本地理学会,人文地理学会,経済地理学会,日本マレーシア研究会

研究紹介

熱帯・亜熱帯地域や国内の農山村を主なフィールドに,農業と農業に関連する諸活動の動態を,人文地理学の方法をベースにした,社会−生態システム変動論の枠組みで研究している.現実に観察される現象は,歴史的に形成されてきた具体的な生態環境,社会環境の制約と可能性の下で,人々の行為の連鎖として現れるものであり,その動態を機械論的に把握するだけでは現象の深い理解は困難であるとの認識に立って分析を試みている.これまで具体的な研究対象としては,東南アジア海域部(マレーシア,インドネシア)における農園農業の爆発的な拡大,沖縄の亜熱帯島嶼生態系での農業開発,国土周辺地域における農業の縮小と資源利用再編といった現象を取り上げてきた.あくまでも,具体的,実証的な議論を通じて,国内外の地域社会や,開発と環境をめぐる諸問題に対して,独自の貢献ができればと考えている.

担当授業科目

アジアの自然と社会,地域生態学

主な業績
  • 永田淳嗣(1988):多良間島村落におけるサトウキビ収穫生産形態.人文地理,40.
  • 永田淳嗣(1989):社会主義キューバの砂糖生産.歴史と地理,407.
  • 永田淳嗣(1990):南大東島・北ムラにおけるサトウキビ収穫の機械化と農家経営.地理学評論,63A.
  • 永田淳嗣(1990):中南米におけるバナナ産業の現在.歴史と地理,419.
  • 永田淳嗣(1994):ジョホール・マラッカ海峡沿岸におけるある在地権力者の農園経営.東南アジア研究,32,3.
  • 永田淳嗣(1995):沖縄・多良間島のサトウキビ農業の動態 ―天川部落農家群の変動を中心に―.人文科学科紀要XII.
  • 永田淳嗣(2000a):クアラルンプールにおけるマレー人の居住の場とマレーシア社会.生田真人編『クアラルンプール/シンガポール(アジアの大都市3)』日本評論社.
  • 永田淳嗣(2000b):現代南インド・ポンネリ地域における農業生態システム変化の時空間把握.水島 司編『南インド・タミル地域の社会経済変化に関する歴史的研究』.
  • 田原裕子・永田淳嗣・荒井良雄(2000):高齢帰還移動の過程とその影響に関する検討―沖縄県N部落の事例―.老年社会科学,22.
  • 永田淳嗣(2001):マレーシアの経済発展と農業・農村.歴史と地理,465.
  • 永田淳嗣(2002a):「開発と環境」をめぐる新たな文脈—越境するマレーシア企業の農園開発.科学,72.
  • 永田淳嗣(2002b):個別現象限りの知見に終わらせない工夫―事例研究という方法の再検討―.石 弘之編『環境学の技法』東京大学出版会.
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2002):復帰後の沖縄に対する農業政策の展開と農業の動態.東京大学人文地理学研究,15.
  • 永田淳嗣(2003a):現象の本質に迫る方法論の探求とその実践.東北農研総合研究(A),12.
  • 永田淳嗣(2003b):社会科学の中の地域研究.村山祐司編『地域研究(シリーズ人文地理学2)』朝倉書店.
  • 大呂興平・新井祥穂・永田淳嗣(2005):復帰後沖縄における肉用牛繁殖経営部門の成長—経営群の進化と適応的技術変化.人文地理,57.
  • 永田淳嗣・新井祥穂(2006):スマトラ中部・リアウ州における近年の農園開発―研究の背景と方法・論点―.東京大学人文地理学研究,17.
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2006a):石垣島の土地改良事業の停滞.地理学評論,79.
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2006b):石垣島におけるパインアップル生産の危機と再生.東京大学人文地理学研究,17.
  • 大橋めぐみ・永田淳嗣(2006):飲食店における日本単角種牛肉利用の実態とニーズの分析.東京大学人文地理学研究,17.
  • 永田淳嗣(2008):環境と向き合う知恵の創造―沖縄農業の挑戦―.高橋哲哉・山影進編『人間の安全保障』東京大学出版会.
  • 永田淳嗣・新井祥穂(2008):進化する資源へのまなざし―沖縄から―.佐藤仁編『資源を見る眼―現場からの分配論』東信堂.
  • 大橋めぐみ・永田淳嗣・藤森英樹(2008):日本短角種飼養農家の畜種・技術選択.東北農業研究センター農業経営研究,25.
  • 永田淳嗣(2009):半島マレーシアにおける農業の空洞化.春山成子・藤巻正己・野間晴雄編『東南アジア(朝倉世界地理講座:大地と人間の物語 第3巻)』朝倉書店.
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2009):石垣島のサトウキビ作経営群の技術選択とサトウキビ政策.経済地理学年報,55.
  • 大橋めぐみ・永田淳嗣(2009):岩手県産単角牛肉ショートフードサプライチェーンの動態の分析.地理学評論,82.
  • 永田淳嗣(2012):沖縄サトウキビ作の長期動態.砂糖類情報,187.
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2015):沖縄における紅茶生産の確立と農業技術体系に関する研究.財団法人たばこ総合研究センター助成研究報告.
  • 永田淳嗣(2015):地理学における農業の研究・教育.日本作物学会講演会要旨集.240.
  • 永田淳嗣(2016):平成27年度さとうきび・甘蔗糖関係検討会 基調講演 沖縄県のさとうきび農業の構造変化への展望.砂糖類・でん粉情報,40.
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2017):沖縄県宮古島における農家就業構造と農業構造の動態.農業経済研究,89(1).
  • 新井祥穂・永田淳嗣(2017):国産紅茶生産者群の経営的・技術的性格─沖縄県を事例に─.E-journal GEO,12(2)
  • 永田淳嗣・小泉佑介(2018):インドネシアにおける農園事業許可法令の変遷.東南アジア研究,55(2).
  • Nagata, J. (1992): Government Intervention and Changing Agricultural System in Community on Subtropical Island in Okinawa. Regional Views,5.
  • Nagata, J. (1995): Notes on Land Title of Mukim Sungai Punggor, Johor.Human Ecology in Rural Malaysia
  • Nagata, J. (1996): Coconuts, Smallholders and the Ethnic Mosaic: Some Observations on Land Ownership and Land Use in Mukim Sungai Puggor, Johor, Malaysia. Regional Views,6.
  • Nagata, J. (1999): Roots of the Malay Communities of Two Selected Villages in Western Johor, Malaysia. Komaba Studies in Human Geography, 13.
  • Nagata, J. (2002a): Introduction of Mechanical Harvesting to Sugar Cane Farming on Minamidaito Island, Okinawa. Geographical Review of Japan, 75.
  • Nagata, J. (2002b): Monitoring Changing Agriculture on Land Scale in South India: Potential and Problems in the Use of Statistical Data. Komaba Studies in Human Geography, 15.
  • Duan, F., Nagata, J., and Okabe, A. (2005): A Landuse Estimation using Landsat TM Data: A Case Study of Ponneri, South India. The Indian Geographical Journal, 77.
  • Nagata, J., Arai, S. W. (2012): Evolutionary change in the oil palm plantation sector in Riau province, Sumatra. In Pye, O., Bhattacharya, J. (eds.) The oil palm controversy in Southeast Asia: A transnational perspective. ISEAS, Singapore, 76-96.

2016-01-01

松原 宏 教授

松原 宏

所属 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職名 教授
学位 理学博士
専門分野 経済地理学,都市地理学,ドイツ地域研究
所属学会 日本地理学会,人文地理学会,経済地理学会,産業学会,歴史地理学会

研究紹介

専門は経済地理学で,産業立地と地域経済に関する理論・実証研究を行っている.理論分野では,経済地理学独自の理論体系である立地理論の発展をめざしている.実証分野では,東京の都市空間構造の変遷や都市開発過程,半導体産業の立地などについてこれまで研究してきた経緯があり,都市経済地理学と工業地理学の2領域にわたる研究を中心に進めている.また,ドイツの地域構造の歴史的変遷や,日本・韓国・マレーシアにおける都市システムの比較研究に取り組んだことがあり,地域構造や都市システムの国際比較にも関心がある.政策分野では,地域経済循環,地域産業集積,産業クラスター,拠点都市圏,地域イノベーションシステムなどの分析を通じて,地域経済産業政策や国土政策,地域イノベーションに関する議論に関わってきた.現在は,R&Dを中心とした日本企業の立地調整や,産業集積地域の進化経済地理学的分析に取り組んでいる.2018年度より東京大学地域未来社会連携研究機構の機構長を兼務しており, 学内11部局, 学外研究機関, 国や地方自治体と連携した研究の推進, 機構の三重県と北陸サテライト拠点での研究・教育, 部局横断型の地域未来社会教育プログラムの運営に携わっている.

担当授業科目

初年次ゼミナール,社会環境論,人間生態学,  社会経済地理学I,  国土デザイン,  都市地理学,  地理情報分析基礎I,資源論,ヨーロッパの自然と社会,環境計画論Ⅲ, Ⅴ,  地域未来社会概論, 地域未来社会政策立案演習, 地域未来社会フィールドワーク

主な業績 編著書 論文 調査報告書 事典・書評など 学会発表

<編著書>

単著

  • 1988(昭63). 4 『不動産資本と都市開発』 ミネルヴァ書房
  • 2006(平18).10 『経済地理学-立地・地域・都市の理論-』 東京大学出版会(2007年度日本地理学会賞(優秀賞)受賞)

編著

  • 1998(平10). 9 『アジアの都市システム』 九州大学出版会
  • 2000(平12). 3 『A Comparative Study on the Urban Systems in Asian Countires: System of Cities in Japan, Korea andMalaysia』Fukuoka: Asian-Pacific Center
  • 2002(平14). 4 『立地論入門』古今書院
  • 2003(平15). 2 『先進国経済の地域構造』東京大学出版会
  • 2009(平21). 5 『立地調整の経済地理学』原書房
  • 2012(平24). 3 『産業立地と地域経済』放送大学教育振興会
  • 2013(平25). 2 『現代の立地論』古今書院
  • 2013(平25). 3 『日本のクラスター政策と地域イノベーション』東京大学出版会
  • 2014(平26). 8 『地域経済論入門』古今書院
  • 2017(平29).1   『知識と文化の経済地理学』古今書院
  • 2018(平30).3 『産業集積地域の構造変化と立地政策』東京大学出版会

共編著

  • 1995(平 7). 4 『工業立地と雇用変化』(原著者 H.D.ワッツ)(勝部雅子と共訳)古今書院
  • 1998(平10).10 『図説大百科世界の地理7 イギリス・アイルランド』(田辺裕監修・和田真理子・杉谷隆と共訳)朝倉書店
  • 2000(平12).12 『現代経済地理学』(矢田俊文と共編)ミネルヴァ書房
  • 2003(平15).11 『オックスフォード地理学辞典』(田辺裕監訳, 編者の1人として参画)朝倉書店
  • 2012(平24).9  『現代日本の資源問題』(中藤康俊と共編)古今書院
  • 2016(平28).6  『工場の経済地理学』(鎌倉夏来と共著)原書房
  • 2020(令 2).11 『工場の経済地理学(改訂新版)』(鎌倉夏来と共著)原書房

分担執筆

  • 1986(昭61). 5 石井素介他編『図説日本の地域構造』古今書院 第9章「政治的統合領域と行政中心都市」 第10章「大都市圏の形成と地方都市の成長」 第11章「地域問題と地域政策」
  • 1986(昭61). 6 川島哲郎編『経済地理学ー総観地理学講座第13巻』 朝倉書店 第6章「国土の保全と利用」
  • 1986(昭61).12 『昭和61年度九州経済白書ー円高と地域経済』 九州経済調査協会 第7章「集積回路」
  • 1988(昭63). 6 『神奈川の自然と社会』 伊倉退蔵先生退官記念出版会 「藤沢市における都市構造と高齢化問題」
  • 1990(平 2). 4 矢田俊文編『地域構造の理論』 ミネルヴァ書房 第11章「中枢管理機能の立地と都市システム」第14章「大都市圏と地帯構成」
  • 1990(平 2).10 西岡久雄・松橋公治編『産業空間のダイナミズム』 大明堂 第12章「多国籍企業の立地と地域経済の変貌」
  • 1991(平 3). 4 矢田俊文・今村昭夫編『西南経済圏分析』 ミネルヴァ書房 第4章「化学工業のファイン化」 第17章「地域循環と西南経済圏」
  • 1992(平 4). 7 経済地理学会編『経済地理学の成果と課題 第Ⅳ集』 大明堂 第2章第1節「大都市問題の構造」
  • 1992(平 4).12 石井素介編『産業経済地理ー日本』 朝倉書店 第3章「大都市圏の産業経済」
  • 1995(平 7). 1 ヨーゼフ・クライナー・清成忠男・矢田俊文編 『東アジア経済圏における九州・沖縄』ひるぎ社「国際化と九州工業の再編成」
  • 1995(平 7).10 経済地理学会西南支部編『西南日本の経済地域』ミネルヴァ書房 第22章「西南日本の地域活性化戦略」
  • 1995(平 7)   Internationalization of the Japanese Economy and its Impact on Urban Development in Japan, Fluchter,W.(ed.) Japan and Central Europe Restructuring, Verlag Harrassowitz (Wiesbaden).
  • 1996(平 8). 1 『国際調整 九州からの挑戦ー1996年度版九州経済白書』 九州経済調査協会 各論第1章「国際分業を進める加工組立型工業」
  • 1996(平 8). 2 安藤萬壽男・伊藤喜栄編『現代世界の地域システム』 大明堂 第7章「資本主義経済と中心域社会」
  • 1996(平 8). 6 須藤健一編『フィールドワークを歩く』 嵯峨野書院 第6章第3節「工業地理学のフィールドワーク」
  • 1996(平 8). 8 矢田俊文編『地域軸の理論と政策』大明堂 第3章「地域経済の成長理論と地域軸」
  • 2003(平15). 6 経済地理学会編『経済地理学の成果と課題』第VI集 第1章第1節「経済地理学の方法論」
  • 2003(平15).10 地理教育研究会編『授業のための日本地理[第4版]』古今書院 「シリコンアイランド九州の変貌」
  • 2004(平16). 6 杉浦芳夫編『空間の経済地理(シリーズ人文地理学6)』朝倉書店「グローバル経済と産業活動の展開」
  • 2005(平17). 3 矢田俊文編『地域構造論の軌跡と展望』ミネルヴァ書房 第1章「地域構造論の軌跡」
  • 2006(平18). 9 和田明子ほか編『地域を調べ 地域に学ぶ-持続可能な地域社会をめざして-』古今書院 3-1 「都市調査の方法」
  • 2008(平20). 8 東北産業活性化センター編『企業立地と地域再生』日本地域社会研究所
  • 2010(平22).3 大西 隆編『広域計画と地域の持続可能性』学芸出版社 第4章「広域的地域産業振興策による地域活性化戦略」
  • 2011(平23).9 阿部和俊編『日本の都市地理学50年』古今書院 第25章「松原 宏 『不動産資本と都市開発』ができあがるまで」
  • 2014(平26).5  山川充夫編『日本経済と地域構造』原書房 第3章「地域的分業の新局面と集積間ネットワーク」
  • 2017(平29).2 伊東維年編『グローカル時代の地域研究』日本経済評論社 第3部 第6章「日本のテクノポリス政策の今日的意義」
  • 2018(平30). 2 The Changing Spatial Economy and Cultural Industries in Tokyo, Kikuchi, T. and Sugai T.(eds,)Tokyo as a Global City, Springer.

<論文>

  • 1982(昭57). 1 シンガポールにおけるニュータウン開発 歴史と地理 317 号 (地理の研究92)
  • 1982(昭57). 3 東急多摩田園都市における住宅地形成 地理学評論 第55巻 第3号
  • 1982(昭57).12 大手不動産資本による大規模住宅地開発の地域的展開 経済地理学年報 第28巻 第4号
  • 1984(昭59). 2 民間デベロッパーの街づくり 地理 第29巻 第2号
  • 1984(昭59). 7 大手不動産資本によるオフィス空間の形成 地理学評論 第57巻 第7号
  • 1985(昭60). 5 大手不動産資本によるマンションの地域的展開 経済地理学年報 第31巻 第2号
  • 1985(昭60). 6 都市土地所有の変遷と土地利用転換 西南学院大学経済学論集 第20巻 第1号
  • 1985(昭60).10 企業による大規模土地取得の展開と変容 西南学院大学経済学論集 第20巻 第2・3号
  • 1985(昭60).12 供給先行で活発化する貸ビル業 九州経済統計月報 第39巻 第11号
  • 1986(昭61).12 産業構造の新展開・国際化と都市構造の変容 経済地理学年報 第32巻 第4号
  • 1987(昭62). 3 不動産資本の発展と巨大都市形成 西南学院大学経済学論集 第21巻 第4号
  • 1987(昭62). 6 シリコンアイランドの現実 地理 第32巻 第6号
  • 1987(昭62). 8 企業による大規模土地取得と地域の変貌 西南学院大学経済学論集 第22巻 第2号
  • 1988(昭63). 3 地価高騰下のマンション需給の変容 九州経済調査月報 第42巻 第3号
  • 1988(昭63). 9 マルクス主義都市理論の新潮流 西南学院大学経済学論集 第23巻 第2号
  • 1989(平 1). 7 不動産資本と都市 地理科学 第44巻 第3号
  • 1989(平 1). 9 多国籍企業の経済地理学序説 西南学院大学経済学論集 第24巻 第2号
  • 1990(平 2). 8 都市経済地理学をめぐる理論の動向と課題 人文地理 第42巻 第4号
  • 1990(平 2). 9 三大都市圏経済分析試論 西南学院大学経済学論集 第25巻 第2号
  • 1991(平 3).12 寡占間競争下における工業立地理論と空間価格理論 西南学院大学経済学論集 第26巻 第2・3号
  • 1992(平 4). 6 The Japanese Semiconductor Industry and Regional Development:the case of “Silicon Island” Kyushu 西南学院大学経済学論集 第27巻 第1号
  • 1993(平 5).11 Privatization and Locational Dynamics of the Manufacturing Industries in Eastern Germany 西南学院大学経済学論集 第28巻 第2号
  • 1995(平 7). 3 フレキシブル生産システムと工業地理学の新展開  ─A.J.Scottの New Industrial Spaces 論を中心に─ 西南学院大学経済学論集 第29巻 第4号
  • 1995(平 7). 7  東京一極集中 その1・その2・その3(検証 日本の地域振興) 地理 第40巻 第7号・第8号・第9号
  • 1995(平 7).12 資本の国際移動と世界都市東京 経済地理学年報 第41巻 第4号
  • 1999(平11). 3 集積論の系譜と「新産業集積」 東京大学人文地理学研究 第13号
  • 1999(平11). 4 変貌するアジアの産業構造 地理月報 449号
  • 2000(平12). 4 立地論は何をめざしてきたのか 地理 第45巻 第4号
  • 2000(平12).12 多国籍企業の立地と産業集積の理論 経済学研究(九州大学)第67巻 第4/5合併号
  • 2001(平13). 3 現代的課題を立地論で解く 地理 第46巻 第3号
  • 2001(平13). 7 経済地理学の系譜(上) RPレビュー 第5巻
  • 2001(平13).11 経済地理学の系譜(下) RPレビュー 第6巻
  • 2002(平14). 3 東京都心周辺部におけるオフィス空間の創出(保屋野誠・中山彩子との共著) 東京大学人文地理学研究 第15号
  • 2002(平14).12 地域自立のための地域産業論 RPレビュー 第9巻
  • 2005(平17). 4 産業集積・都市集積の理論と地域の競争力 ESP No.396
  • 2006(平18).12 少子高齢化時代の地域再編と課題 経済地理学年報 第52巻 第4号
  • 2007(平19). 1 地域経済循環の構造と産業集積地域 産業立地 第46巻 第1号
  • 2007(平19). 3 経済格差の地理的構造 RPレビュー 第21巻 第2号
  • 2007(平19). 5 企業立地の変容と地域産業政策の課題 JOYO ARC 2007年5月号
  • 2007(平19). 9 地域基盤産業の転換と地域イノベーション 産業立地 第46巻 第5号
  • 2007(平19).12 知識の空間的流動と地域的イノベーションシステム 東京大学人文地理学研究 第18号
  • 2007(平19).12 Reorganization of Japanese Urban Systems and Internal Structures of Urban Areas in a Globalized Economy and a Declining Population Society 経済地理学年報 第53巻 第5号
  • 2008(平20). 1 製造業のグローバル化と工場立地の変容 不動産研究 第50巻 第1号
  • 2008(平20). 6 地域の競争力と地域的イノベーションシステム 経営システム 第18巻 第2号
  • 2008(平20). 9 Possibilities and Problems for the Regional Innovation in Japan Journal of the Economic Geographical Society of Korea, 第11巻 第3号
  • 2008(平20).12 立地調整の経済地理学序説 東京大学人文地理学研究 第19号
  • 2009(平21). 1 産業集積地域における地域イノベーション 産業立地 第48巻 第1号
  • 2010(平22).3 日本における地域経済循環と広域経済圏 経済学論纂(中央大学) 第50巻 第1・2合併号
  • 2010(平22).12 「民間デベロッパーの街づくり(特集『地理』にみる昭和の日本)-(昭和50年代後半)」地理 第55巻 第12号
  • 2011(平23).3 「ふたつの田園都市の移り変わり-田園調布と多摩田園都市」地図中心 第462号
  • 2012(平24). 3  大規模工場の機能変化と進化経済地理学-首都圏近郊の東海道線沿線を中心に-(鎌倉夏来と共著) 東京大学人文地理学研究 第20号
  • 2012(平24). 6  多国籍企業によるグローバル知識結合と研究開発機能の地理的集積(鎌倉夏来と共著) 経済地理学年報 第58巻 第2号
  • 2012(平24). 7  日本企業の立地調整と産業立地政策の課題 JOYO ARC 2012年7月号
  • 2012(平24). 7  環境問題と立地論(特集・2010年代の立地論) 地理 第57巻 第8号
  • 2012(平24). 9 日本におけるクラスター政策の空間構造-東北・仙台地域と九州・福岡地域の比較- 中央大学経済研究所年報 第43号
  • 2012(平24).10  日本企業の立地調整と工場跡地利用 不動産研究 第54巻 第4号
  • 2013(平25). 1 工業用地の地域的変化と工場跡地活用の方向性 産業立地 第52巻 第1号
  • 2013(平25).12  R&D Networks and Regional Innovation: A Social Network Analysis of Joint Research Projects in Japan, Yokura, Y., Matsubara, H. and Sternberg, R., Area, 45: 493-503.
  • 2013(平25). 12  経済地理学方法論の軌跡と展望 経済地理学年報 第59巻 第4号
  • 2014(平26).5  東京における産業構造の変化 地学雑誌 第123巻 第2号
  • 2014(平26).5  自治体の地域産業振興の現状と課題 自治体法務研究 37号
  • 2014(平26).8  多極化する世界経済とグローバル都市東京 地域経済学研究 第28号
  • 2014(平26).11 特集「産業立地政策の経済地理学」によせて  E-journal GEO 第9巻 第2号
  • 2014(平26).11 広域関東圏における地域産業集積の変化と政策的課題―工業統計メッシュデータの分析を中心に-(鎌倉夏来と共著)E-journal GEO 第9巻 第2号
  • 2014(平26).11 東日本大震災後の東北製造業の回復と産業立地政策(清水希容子と共著)E-journal GEO 第9巻 第2号
  • 2015(平27).3  日本工業の工程間空間分業に関する一考察 -神奈川県における試作企業を中心に-(加藤秋人と共著)東京大学人文地理学研究 第21号
  • 2015(平27).7  広域関東圏における産業集積構造の変化に関する調査研究 産業立地 第54巻 第4号
  • 2016(平28).12 地方創生関連政策の策定過程と政策評価に関する覚書き 経済地理学年報 第62巻 第4号
  • 2017(平29).6  知識と文化を活かす地域未来投資の展望(特集・知識と文化が地域を変える) 地理 第62巻 第6号
  • 2018(平30). 2 地域的不平等と経済地理学 科学 第88巻 第2号
  • 2018(平30). 6 地方ブロック圏域における地域イノベーションの成果と課題(外枦保大介と共著)NISTEP DISCUSSION PAPER, No.159 文部科学省科学技術・学術政策研究所
  • 2019(平31). 3 日本における産業立地の変遷とリスク・マネジメント 都市計画 第68巻 第2号
  • 2020(令 2)     東北地域における分工場経済の構造変化に関する一考察(鎌倉夏来との共著) 東京大学人文地理学研究 第23号
  • 2021(令 3). 5 災害と工場との関係を「地理総合」で考える 科学 第91巻 第5号
  • 2021(令 3). 6 地域産業政策のあり方と地域の未来 人口問題研究 第77巻 第2号

<調査報告書>

  • 1983(昭58). 7 『高齢化社会問題研究報告書』(藤沢市) 第二章「藤沢市における人口構造の高齢化」
  • 1983(昭58). 8 『東京大都市圏の地域構造の変化に関する調査研究』(日本住宅総合センター)第一章「東京大都市圏の圏域設定」
  • 1984(昭59). 5 『高齢化社会問題研究報告書』(藤沢市) 第四章「高齢化社会と市民」
  • 1986(昭61). 9 『日田市商業振興基本計画調査報告書』(日田市・日田商工会議所)「九州横断自動車道の開通に伴なう日田市商業の変化」
  • 1987(昭62).10 『福岡市都心の地価高騰について』(日本不動産鑑定協会九州会福岡県部会) 第1章「概況」
  • 1990(平 2). 3 『21世紀の九州産業ビジョン調査報告書』(九州地域産業活性化センター) Ⅱ-2章「『新化学時代』の九州化学工業の展望」
  • 1993(平 5). 3 『地方ブロックにおける発展軸のシステム形成に関する研究』(日本立地センター) 第1部-3「地域経済の成長理論と『地域軸』」
  • 1994(平 6). 8 『2010年の九州経済』(九州経済調査協会) 第2章「九州産業構造の現状と展望」 第4章「サービス経済化と第3次産業の展望」
  • 2000(平12). 3 『日本企業の海外直接投資、部品調達が地域経済に及ぼす影響についての実証・理論研究』(平成9年度~平成11年度科学研究費補助金研究成果報告書)グローバル化と半導体産業の立地再編」
  • 2000(平12). 3 『日本における地理学の現状と21世紀への展望』(平成11年度科学研究費補助金研究成果報告書)第15章「経済地理学」
  • 2001(平13). 3 『先進資本主義諸国における地域構造変動の国際比較』(平成11年度~平成12年度科学研究費補助金研究成果報告書)序章 「地域構造国際比較の視点と方法」, 第6章「カナダの地域構造」, 終章 「地域構造の国際比較」
  • 2002(平14). 3 『地域における知的資源の充実とそれを活用したまちづくりに関する調査報告書』(国土交通省 国土計画局)序章「これからの地域活性化の視点ー知的資源に着目して」
  • 2004(平16). 3 『都市型産業対策推進調査報告書』(経済産業省地域経済産業グループ)
  • 2004(平16). 3 『地域ブロックを牽引する拠点都市圏の形成にむけて』(国土交通省国土計画局)
  • 2005(平17). 5 『人口減少下の地域経済構造(欧州)に関する調査研究』(産業研究所)
  • 2008(平20). 3 『工場の履歴効果と日本企業の立地転換に関する数量経済地理学分析』(平成18年度~平成19年度科学研究費補助金成果報告書)
  • 2008(平20). 3 『多摩川流域における工業的土地利用の変化・機能転換と流域環境整備の課題』(平成18年度~平成19年度(財)とうきゅう環境浄化財団助成研究成果報告書)
  • 2008(平20). 3 『21世紀型の企業誘致戦略・産業立地条件調査報告書』((財)広域関東圏産業活性化センター)「総括 21世紀型の誘致戦略」
  • 2009(平21). 3 『日本における地域イノベーションシステムの現状と課題』(文部科学省科学技術政策研究所 Discussion Paper No.52)第2章,第5章1,2
  • 2010(平22).3 『持続的な地域経済活性化のための戦略的企業誘致に関する調査報告書』(経済産業省東北経済産業局)
  • 2010(平22).3 『九州における本社機能、研究開発機能の拡充方策に関する調査報告書』(九州地域産業活性化センター)
  • 2013(平 25). 3 『平成24年度地域経済産業活性化対策調査(低炭素型雇用創出産業国内立地推進事業に関する調査分析)報告書』(経済産業省)
  • 2015(平27).3 『地域中核企業支援施策に関する調査及び事業評価指標の策定事業報告書』(経済産業省委託、みずほ総合研究所)
  • 2015(平27).3 『広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』(日本立地センター)第1章「広域関東圏における産業集積地域の全体的把握」, 第6章「広域関東圏における産業集積地域の変化と政策的課題」
  • 2016(平28).   6 『広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』(日本立地センター)第1章「東葛・川口地域における産業集積の構造変化」
  • 2017(平29).   5 『広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』(日本立地センター)第1部「相模原地域における産業集積の構造変化」, 第2部「広域関東圏における新たな産業集積政策の展望」, 補論「ヨーロッパにおける新しい産業集積政策」
  • 2019(平31).3 『北陸地域における先端ものづくり産業の国際競争力強化事業の創出』『課題解決のためのIoT・AI活用ガイド』(中部経済産業局電力・ガス事業北陸支局)

<事典・書評・その他>

  • 1983(昭58). 7 神奈川県百科事典刊行会編集『神奈川県百科事典』 大和書房 相模原市、緑区、港南区、境川などの項目執筆
  • 1984(昭59). 7 「丘陵地に出現した” 田園都市” ─東急資本の開発を例に」週間朝日百科『「世界の地理」39 神奈川』朝日新聞社
  • 1984(昭59).12 『平凡社大百科事典』 平凡社 大阪、兵庫、奈良、京都、滋賀、山形の各町村項目
  • 1985(昭60). 9 「経済地理学会シンポジウム『国際化に伴なう地域経済の変化』を聞いて」 『地理』 第30巻 第 9号
  • 1985(昭60).11 書評『事例研究・市街地再開発と住民』 佐賀大学経済論集 第18巻 第 3・4号
  • 1999(平11). 3 書評 伊東維年著『テクノポリス政策の研究』 経済セミナー 530号
  • 2000(平12). 2 書架 納富信留・溝口孝司編著『空間へのパースペクティヴ』地理 第45巻 第2号
  • 2000(平12). 3 書架 竹内裕一ほか著『地球人の地理講座4 つくる』 地理 第45巻 第3号
  • 2000(平12). 4 書架 ポール・R・クルーグマン著(高中公男訳)『経済発展と産業立地の理論』 地理 第45巻 第4号
  • 2000(平12). 5 書架 デヴィッド・ハーヴェイ著(吉原直樹監訳)『ポストモ ダニティの条件』 地理 第45巻 第5号
  • 2000(平12). 6 書架 小林浩二ほか編著『東欧革命後の中央ヨーロッパ』 地理 第45巻 第6号
  • 2000(平12). 7 書架 植田浩史編著『産業集積と中小企業ー東大阪地域の構造と課題』 地理 第45巻 第7号
  • 2000(平12). 8 書架 D.マッシィ著(富樫幸一・松橋公治監訳)『空間的分業ーイギリス経済社会のリストラクチャリング』 地理 第45巻 第8号
  • 2000(平12). 9 書架 辻 悟一編著『経済地理学を学ぶ人のために』 地理 第45巻 第9号
  • 2000(平12).10 書架 法政大学比較経済研究所・森 廣正編著『国際労働力移動のグローバル化ー外国人定住と政策課題』 地理 第45巻 第10号
  • 2000(平12).10 書架 法政大学比較経済研究所・森 廣正編著『国際労働力移動のグローバル化ー外国人定住と政策課題』 地理 第45巻 第10号
  • 2000(平12).12 書架 熊谷圭知・西川大二郎編著『第三世界を描く地誌ーローカルからグローバルへ』 地理 第45巻 第12号
  • 2000(平12).12 フォーラム「グローバリゼーションと産業集積の理論」(加藤和暢・鈴木洋太郎・富樫幸一との経済地理学会大会ラウンドテーブルの記録) 経済地理学年報 第46巻 第4号
  • 2001(平13). 1 書架 田村大樹著『空間情報流と地域構造』 地理 第46巻 第1号
  • 2001(平13). 2 書架 大阪市立大学経済研究所/森澤恵子・植田浩史編著『グローバル競争とローカリゼーション』 地理 第46巻 第2号
  • 2001(平13). 3 書架 野間重光著『グローバル時代の地域戦略』 地理 第46巻 第3号
  • 2001(平13). 4 書架 渡辺 尚編著『ヨーロッパの発見ー地域史のなかの国境 と市場』 地理 第46巻 第4号
  • 2001(平13). 5 書架 箸本健二著『日本の流通システムと情報化ー情報空間の構造変容』 地理 第46巻 第5号
  • 2001(平13). 6 書架 中島 茂著『綿工業地域の形成ー日本の近代化過程と中小企業生産の成立』 地理 第46巻 第6号
  • 2001(平13). 7 書架 日本政策投資銀行地域企画チーム編『自立する地域ーその課題と戦略』 地理 第46巻 第7号
  • 2001(平13). 8 書架 アラン・バートン・ジョーンズ著『知識資本主義』 地理 第46巻 第8号
  • 2001(平13). 9 書架 佐々木雅幸著『創造都市への挑戦ー産業と文化の息づく街へ』 地理 第46巻 第9号
  • 2001(平13).10 書架 朴 宗玄著『東アジアの企業・都市ネットワークー韓日間の国際的都市システムの視点』 地理 第46巻 第10号
  • 2001(平13).11 書架 コーリン・クラウチ/ウォルフガング・ストリーク著『現代の資本主義制度ーグローバリズムと多様性』 地理 第46巻 第11号
  • 2001(平13).12 書架 P.ディッケン著『グローバル・シフトー変容する世界経済地図』 地理 第46巻 第12号
  • 2002(平14). 2 NETWORK 地域の知的資源を考える 九州経済調査月報 652号
  • 2002(平14). 3 書評 山崎 朗・友景 肇編著『半導体クラスターへのシナリオ:シリコンアイランド九州の過去と未来』 産業学会研究年報 17号
  • 2002(平14). 6 学界展望 経済地理一般 人文地理 第54巻 第3号
  • 2003(平15). 2 最新地理学用語辞典(改訂版)』浮田典良編、大明堂 工業立地論ほか
  • 2003(平15). 5 『経済地理学会50年史』経済地理学会 西南支部の項目
  • 2005(平17). 3 経済教室「地域経済の活性化」『日本経済新聞』2005年3月8日
  • 2005(平17). 3 「産業集積の理論と政策」専修大学社会科学研究所月報 No.501
  • 2007(平19). 6 「戦略的企業立地促進フォーラムin中部(経済産業省中部経済産業局主催)基調講演」『日刊工業新聞』2007年6月27日
  • 2008(平20). 2 「基調講演 企業立地の新局面と地域特性を生かした集積形成」(東北地域企業立地促進フォーラム in 東京)『日経産業新聞』2008年2月15日
  • 2008(平20). 3 「『地域特性』が決め手となる立地条件」プレジデント2008年3月17日号
  • 2008(平20). 4 「東北の企業立地をめぐる距離の問題について」IVICT情報 Vol.81
  • 2008(平20). 9 「座談会 特集『地域活性化に向けた広域連携の推進』」経済Trend 9月号
  • 2010(平22).1 「特集インタビュー 『立地調整』の進行と地域イノベーションシステムの再構築」産業立地 第49巻 第1号
  • 2010(平22).1 「広域ブロック政策を考える」『九州地域産業活性化センター会報』新春号
  • 2010(平22).3 「2030年の東京の産業経済」(「第28回 都市再開発講演会 講演録」(財)森記念財団)
  • 2010(平22).4 「郊外都市は工場をどう受けとめていくべきか」『建築雑誌』 No.1603
  • 2011(平23).1 「特集インタビュー 産業立地政策のこれからを考える」産業立地 第50巻 第1号
  • 2011(平23).6 「東日本復興 特報版 9 多極分散、産業のあり方問い直す」『建設通信新聞』2011年6月10日
  • 2012(平24). 1  「特集インタビュー これからの「産業振興戦略」のあり方」 産業立地 第51巻 第1号
  • 2013(平25). 7 「工場立地の4番目の『山』はできるのか」日経ビジネス2013年7月8日号
  • 2013(平25). 10 『人文地理学事典』人文地理学会編、丸善出版、「産業立地論」の項目
  • 2014(平 26). 1 「国際シンポジウム 首都圏地域におけるクラスターの競争力と都市戦略-東京・北京・ソウルの比較-」 産業立地 第53巻 第1号
  • 2014(平26).4  「地域の経済循環を確認せよ」 NIRA『わたしの構想』 No.3 (人口減少時代の地域の強み
  • 2014(平26).9 書評 福嶋 路著『ハイテク・クラスターの形成とローカル・イニシアティブーテキサス州オースティンの奇跡はなぜ起こったのかー』 組織科学 第48巻 第1号
  • 2015(平27).1  提言  DBJによる「地域創生への提言」を受けて 『季刊DBJ』(日本政策投資銀行広報誌) 26号
  • 2015(平27).2 解題『矢田俊文著作集 第二巻 地域構造論(上)理論編』原書房
  • 2015(平27).5 第百八十九回国会 衆議院「地方創生に関する特別委員会」参考人陳述
    「地方創生に関する特別委員会議録」第11号, 衆議院インターネットTVビデオライブラリ2015年5月29日「地方創生特別委員会」
  • 2015(平27).8 トップインタビュー「インタンジブルなものへの挑戦」 METI Journal 経済産業ジャーナル 平成27年8・9月号
  • 2016(平28).  3  「企業も自治体も共に進化する創造性の高い戦略が成長の推進力に」『東洋経済』2016年3月5日号
  • 2016(平28).  6  基調講演「地方創生ブーム」と地域政策の課題 『地域と経済』(大分大学経済学部地域経済研究センター) 9号
  • 2016(平28).  6  推薦の辞「企業誘致施策の軌跡と課題-神奈川県の取組をモデルとして-」(執筆:八木正幸) 浜銀総研政策提言 第5号
  • 2016(平28).  7   NETWORK  「工場と地域との共進化を考える」『九州経済調査月報』 853号
  • 2016(平28).  8   九経調創立70周年記念事業 九経調未来セミナー講演録「対流促進型」国土の展望と九州経済-30年後の日本の地域構造と九州経済 『九州経済調査月報』 854号
  • 2018(平30). 3 「視点 地域未来投資促進法への期待」 産業立地 第57巻 第2号
  • 2018(平30). 6 「地方シンクタンクと東京大学との連携による地域の未来」 季刊 中国創研 第22巻 第2号 No.83
  • 2018(平30). 7 「九州経済の課題と地域未来投資」 九州経済調査月報 第72巻 第7号
  • 2018(平30). 7 「地域未来社会連携研究機構の紹介」 教養学部報 第602号
  • 2019(平31). 2 「新時代の戦略が明確な地域こそ立地企業に新たな成長をもたらす」プレジデント 2019年3月18日号
  • 2019(平31). 4 「トピックス 地域の産業特性を活かした地域活性化」『2019年度版地域ハンドブック』(日本政策投資銀行)
  • 2021(令 3).2 「第2期における地方創生に向けた考え方と地域学」『学術の動向』第26巻 第2号
  • 2021(令 3).3 「九経調創立70周年記念事業 沖縄県の未来を考えるシンポジウム アジアの人・モノ・データの結節点OKINAWA」基調講演 九州経済調査月報 919
  • 2021(令 3).3  「地域の未来を支える『おおさきの産業』の現状と課題」『未来産業創造おおさき10周年記念誌 2010-2020』
  • 2021(令 3).4 「トピックス ウィズコロナにおける地域創生のあり方」『2021年度版地域ハンドブック』(日本政策投資銀行)
  • 2021(令 3).4  「地域産業の分析手法と政策立案」(鎌倉夏来と共同制作)内閣官房・内閣府総合サイト地方創生・RESAS等を活用したテーマ別研修動画

<学会発表>

  • 1981(昭56).11 東急多摩田園都市における住宅地形成 日本地理学会・人文地理学会合同大会(於:関西学院大学)
  • 1981(昭56).12 大手不動産資本による大規模住宅地開発の地域的展開 経済地理学会例会(於:明治大学)
  • 1982(昭57).10 オフィス街形成における大手不動産資本の役割 日本地理学会秋季学術大会(於:北海道大学)
  • 1984(昭59). 4 大手不動産資本によるマンションの地域的展開 日本地理学会春季学術大会(於:お茶の水女子大学)
  • 1985(昭60). 8 企業による「土地買い占め」 と地域の変貌 九州地理学会(於:KKRはかた会館)
  • 1986(昭61). 4 企業立地の国際化と地域システムの変容 日本地理学会春季学術大会(於:埼玉大学)
  • 1986(昭61). 5 都市機能の高度化と都市構造の変化 経済地理学会全国大会(於:明治大学)
  • 1988(昭63). 3 Regional Growth and the Restructuring of the Semi- conductor Industry 日独地理学会議(於:名古屋)
  • 1988(昭63).10 不動産資本と都市 地理科学会(於:広島大学)
  • 1988(昭63).11 都市経済地理学の理論的展望 人文地理学会大会(於:京都大学)
  • 1990(平 2). 7 九州化学工業の構造転換 福岡地理学会(於:九州産業大学)
  • 1990(平 2).10 独占段階における立地類型・価格作用・地域循環 経済地理学会西南支部例会(於:九州大学)
  • 1991(平 3).11 上野 登『経済地理学への道標』再考 経済地理学会西南支部例会(於:宮崎県綾町)
  • 1992(平 4). 8 Internationalization of the Japanese Economy and its impact on Urban Development in Japan 日独地理学会議(於:ハイデルベルク)
  • 1994(平 6).11 旧東ドイツ工業の民営化と立地再編 人文地理学会大会(於:奈良女子大学)
  • 1995(平 7). 5 資本の国際移動と世界都市・東京 経済地理学会全国大会(於:お茶の水女子大学)
  • 1997(平 7). 7 「新しい産業集積」と立地論 経済地理学会関東支部例会(於:明治大学)
  • 1997(平 9).10 アジアにおける都市システム政策の展望 日本地理学会秋季学術大会(於:愛知大学)
  • 1998(平10). 3 首都機能移転と地域構造の改変 日本地理学会春季大会(於:国士舘大学)
  • 1999(平11). 3 集積論の系譜と「新しい産業集積」論 日本地理学会春季大会(於:専修大学)
  • 2000(平12).11 多国籍企業の立地と産業集積の理論 大阪市立大学経済研究所
  • 2001(平13). 5 地域構造国際比較の方法と視点 経済地理学会大会ラウンドテーブル(於:立命館大学)
  • 2002(平14). 7 バブル期以降の東京都心空間構造の変容 東京都立大学都市科学研究所研究会
  • 2004(平16). 7 都市集積理論とわが国都市雇用圏の現実 経済地理学会関東支部例会(於:明治大学)
  • 2004(平16). 8 Office Space Developers and the Production of Place in the Central Area of Tokyo 日独地理学会議(於:ボッフム)
  • 2005(平17). 3 地域経済産業政策の新展開―地域経済循環と産業クラスターを中心に 日本学術会議 経済政策研究連絡委員会シンポジウム「経済政策のニューエッジに挑む」(於:日本学術会議講堂)
  • 2005(平17). 5 経済史の新展開と経済地理学―日本地域構造史の再検討を中心に― 経済地理学会第52回大会ラウンドテーブル「20世紀システムの経済地理-歴史的アプローチの再活性化に向けて」(於:中央大学)
  • 2006(平18). 5 少子高齢化時代の地域再編 経済地理学会第53回大会(於:東北学院大学)
  • 2007(平19). 3 立地調整の経済地理学-理論と課題- 日本地理学会春季学術大会(於:東洋大学)
  • 2007(平19). 6 Organizational Restructuring and Spatial Dynamics of the Manufacturing Industries in Japan, Second Global Conference On Economic Geography, Beijing, China
  • 2006(平18).12 知識フローの空間性と地域的イノベーションシステム論 文部科学省科学技術政策研究所所内講演会
  • 2007(平19). 7 多摩川における工業的土地利用の変化・機能転換と流域環境整備の課題 第13回とうきゅう環境浄化財団 助成研究ワークショップ(於:国連大学)
  • 2007(平19). 9 『経済地理学-立地・地域・都市の理論-』について 筑波大学人文地理談話会
  • 2007(平19).10 産業地域の変容と地域経済循環 (財)ひょうご震災記念21世紀研究機構地域政策研究所第5回研究会(於:神戸)
  • 2008(平20). 2 日本における地域イノベーションの可能性と課題 (独)経済産業研究所・文部科学省科学技術政策研究所・研究・技術計画学会主催 第29回地域クラスターセミナー(於:経済産業研究所)
  • 2008(平20). 5 Possibilities and problems for the regional innovation in Japan, First Korea-Japan Symposium of Economic Geography, Chongju University, Korea
  • 2008(平20). 8 産業集積地域における地域イノベーション 日本学術会議シンポジウム「人口減少社会を地域の文脈で考える-地域イノベーションの可能性-」(於:日本学術会議講堂)
  • 2008(平20).10 Changing Spatial Economy and Cultural Industries in Tokyo, Seoul Metropolitan Fora 2008, Seoul, Korea
  • 2009(平21).11 研究開発機能の集積をめぐるグローバル・ローカル関係 経済地理学会横浜地域大会・第2回日韓経済地理学シンポジウム(於:横浜市立大学)
  • 2011(平23).6 Institutional Disconnections and Industrial Cluster Policies in Japan, Third Global Conference on Economic Geography 2011, Seoul, Korea
  • 2012(平24). 3  日本のクラスター政策と地域イノベーション 日本地理学会春季学術大会(於:首都大学東京)
  • 2012(平24). 3 日本の産業集積地域における進化過程の検討 経済地理学会関東支部例会(於:法政大学市ヶ谷キャンパス)
  • 2012(平24).5  土地資源をめぐる政策的課題 経済地理学会大会ラウンドテーブル(於:北海学園大学)
  • 2013(平25). 6 経済地理学方法論の軌跡と展望 経済地理学会第60回大会(於:東京大学駒場キャンパス)
  • 2013(平 25). 7 首都圏地域における国際競争力の現状と課題-東京・北京・ソウルの比較- 日本立地センター立地総合研究所関東地域政策研究センター主催国際シンポジウム(於:機械振興会館ホール)
  • 2013(平 25).12 多極化する世界経済とグローバル都市東京 日本地域経済学会第25回大会(於:駒澤大学)
  • 2014(平 26). 1 地域の再生と地域イノベーション-地域高等教育機関の充実と人材育成の視点から- 日本学術会議シンポジウム「地域の再生と国のかたち-東日本大震災の教訓を活かす-」(於:日本学術会議講堂)
  • 2015(平27).1 日本のクラスター政策と地域イノベーション 第12回法政大学地域研究センター国際シンポジウム「地域イノベーションと地域活性化のメカニズム」(於:法政大学市ヶ谷キャンパス)
  • 2015(平27).3  世界都市・東京 日本地理学会春季学術大会(於:日本大学文理学部)
  • 2015(平27).8 世界都市・東京の変化と多摩田園都市 地理教育研究会第54回大会
    (於:桐蔭横浜大学)
  • 2015(平27).8 Functional Evolution of Large-Scale Factories and Regional Resilience in Mie Prefecture, Fourth Global Conference on Economic Geography 2015, University of Oxford, UK
  • 2015(平27).8  「地方創生」下における地域政策の転換と課題 日本学術会議シンポジウム「人口減少下における地方の創生策はいかにあるべきか-東京一極集中是正の可能性-」(於:日本学術会議講堂)
  • 2016(平28).  1   「地方創生ブーム」と地域政策の課題  大分大学第7回地域経済研究センターシンポジウム(於:大分大学経済学部)
  • 2016(平28). 5    地方創生に関する経済地理学からの内在的批判について 経済地理学会第63回大会「地方創生と経済地理学」コメント(於:九州大学箱崎キャンパス)
  • 2016(平28).10  首都圏近郊内陸工業地域の構造変容-神奈川県相模原市を事例に- (鎌倉夏来と共同報告)日本地理学会秋季学術大会(於: 東北大学)
  • 2016(平28).11    The Global Competitiveness of Urban Industrial Agglomerations in the Tokyo Metropolitan Area, Bijing Forum 2016, Panel Session: World Civilization, Global Megacities and Regional Coordinated Development, Peking University, China
  • 2017(平29). 6 「共通論題 日本産業の再生と地域活性化」コメント 第55回産業学会全国研究会(於:機械振興会館)
  • 2017(平29).12 日本における工作機械産業の立地競争力-北陸地域の工作機械企業を中心に-(鎌倉夏来と共同報告)経済地理学会関東支部例会 (於:東京大学駒場キャンパス)
  • 2018(平30). 7 Possibility of Restructuring Cluster Policy in Japan: Focusing on Semiconductor Industry, Regional Studies Association Global Conference in China, Peking University, China
  • 2018(平30). 9  人文・経済地理学からみた西日本豪雨被害の被災状況と今後の課題 (緊急シンポジウム「西日本豪雨災害」)日本地理学会秋季学術大会(於:和歌山大学)
  • 2018(平30). 9  統計データの利活用と地理学 日本地理学会秋季学術大会(於:和歌山大学)

2016-01-01

荒井良雄 教授

荒井良雄

所属 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職名 教授
学位 工学博士
専門分野 都市地域における人間の空間行動,商業立地論,都市地域における企業の情報行動
所属学会 日本地理学会,経済地理学会,東北地理学会,日本都市計画学会,組織学会

研究紹介

  • 都市住民の生活活動の時間地理学的分析:現代都市の物的・社会的構造の中で,住民の生活がどのような時間的・空間的性質を持っているかを時間地理学という枠組みから実証的に分析している.最近,社会で大きな問題になっている女性の社会進出や少子化などが中心的課題になっている.
  • 少子高齢化に伴う都市空間の変容:戦後日本の都市空間の変容を社会変動と人口移動とを関連させて分析している.最近では,大都市圏郊外における高齢化と住宅地の動向に注目している.
  • ITの地域や企業活動への影響:最近のIT技術の急速な発展と普及がもたらす社会的影響をさまざまな角度から実証的に分析している.流通チャネルにおける情報化と企業組織・行動の再編の関係,東京でのインターネット・マルチメディア産業の集積,周縁地域におけるコールセンターの集中立地,自治体や地域組織のインターネットを使った情報発信や地域振興,携帯電話を用いた地域情報発信などのテーマを扱っている.

担当授業科目

地理・空間基礎論Ⅰ,空間行動論,都市地理学,地域生態学,初年次ゼミナール,人文科学ゼミナール

主な業績 編著書 報告書 論文

<編著書>

  • 荒井良雄・川口太郎・岡本耕平・神谷浩夫編訳 『生活の空間 都市の時間 ─Anthology of Time Geography─』 古今書院,1989
  • 荒井良雄 「卸売業の情報化と流通構造の変化」 北村嘉行・寺坂昭信・富田和暁編『情報化社会の地域構造』 大明堂,1989
  • Arai, Y. and Yamada, H. : Development of Convenience Store System
    in Japan, 1970’s-1980’s. Terasaka, A. and Takahashi, S. eds., Comparative
    Study on Retail Trade: Tradition and Innovation.
    Ryutsu Keizai University, 1994
  • 荒井良雄・岡本耕平・神谷浩夫・川口太郎著 『都市の空間と時間 ─生活活動の時間地理学─』 古今書院,1996
  • 荒井良雄 「地域とシステム」 西川治編『地理学概論』 朝倉書店,1996
  • 荒井良雄 「流通業のフィールドワーク」 須藤健一編『フィールドワークを歩く:文科系研究者の知識と経験』 嵯峨野書院,1996
  • Arai, Y. : On the Survey Method to Collect Micro Data of Spatial Information Flows: The Activity Record Method. Matsuda, Y. eds., Exploring New Frontiers in Statistical Analysis Using Micro Data Sets. Hitotsubashi Univ., 1997
  • 荒井良雄 「活動記録法による情報流動のミクロデータ調査手法に関する研究」 松田芳郎編『統計情報活用のフロンティアの拡大の総括的研究』 一橋大学経済研究所,1997
  • Arai, Y. : On the Survey Method to Collect Micro Data of Spatial Information Flows: The Activity Record Method (2). Matsuda, Y. eds., Exploring New Frontiers in Statistical Analysis Using Micro Data Sets (2). Hitotsubashi Univ., 1998
  • 荒井良雄 「活動記録法による情報流動のミクロデータ調査手法に関する研究(2)」 松田芳郎編『統計情報活用のフロンティアの拡大の総括的研究(2)』 一橋大学経済研究所,1998
  • 荒井良雄訳 『図説大百科 世界の地理22 日本・朝鮮』 朝倉書店,1998
  • 荒井良雄 「活動記録法による情報流動のミクロデータ調査手法に関する研究(3)」 松田芳郎編『統計情報活用のフロンティアの拡大の総括的研究(3)』 一橋大学経済研究所,1999
  • Arai, Y. : Face-to-face and Internet Communications in R&D Activities in Japan; An Empirical Study in Kyushu. Geocyberspace: Building Territories on the Geographical Space of the 21st Century. IGU Commission on Communication Networks and Telecommunication., 2000
  • 荒井良雄 「研究開発の情報流動」 松田芳郎・垂水共之・近藤健文編『講座 ミクロ統計分析 第3巻』 日本評論社,2000
  • 荒井良雄 「農村の時間と空間-時間地理学的考察-」 橋本毅彦・栗山茂久編著『遅刻の誕生-近代日本における時間意識の形成-』 三元社,2001
  • 荒井良雄・川口太郎・井上孝 「日本の人口移動-ライフコースと地域性-」 古今書院,2002
  • 荒井良雄 「『情報の地理学』は成立したか?」 高橋伸夫編『21世紀の人文地理学展望』 古今書院,2003
  • Arai, Y., Koike, S. : Grid-based population distribution estimates from historical Japanese topographical maps using GIS. Boots, B., Okabe, A., Thomas, R. eds., Modelling Geographical Systems. Kluwer. Dordrecht. 2003
  • 荒井良雄・箸本健二編『日本の流通と都市空間』 古今書院,2004
  • Arai, Y. : A Method for Constructing a Historical Population-grid Database from Old Maps and its Applications, Okabe, A. ed., GIS-based Studies in the Humanities and Social Sciences, CRC Press ILL, Boca Raton, 2005
  • 荒井良雄・箸本健二編著 『流通空間の再構築』 古今書院,2007
  • 荒井良雄・岡本耕平・田原裕子・柴 彦威編著 『中国都市の生活空間 ー社会構造・ジェンダー・高齢者ー』ナカニシヤ出版,2008

<報告書>

  • 荒井良雄:「都市圏」設定の問題をめぐって. 『統計地域区分研究会報告書』 総務庁統計局,1993
  • 荒井良雄:『郊外に居住する高齢者のハウジング環境に関する実証研究』 地域社会研究所・第一住宅建設協会,1994
  • 荒井良雄:『高齢者の生活空間とハウジング価値観との関係に関する実証研究』 住宅総合センター,1994
  • 荒井良雄:『シニアの地域参加を促進する地域社会システムの開発に関する研究-沖縄県の村落共同体の事例から-』 シニアプラン開発機構,1995
  • 荒井良雄:『活動記録法による情報流動のミクロデータ調査手法に関する研究』 科学研究費報告書,1997
  • 荒井良雄:『わが国における全国スケールの人口移動の実態解明に関する研究』 科学研究費報告書,2000
  • 荒井良雄:『日中都市における生活活動システムの時間地理学的比較研究』 科学研究費報告書,2002
  • 荒井良雄:『地方圏の情報サービス産業における情報技術者の労働市場に関するミクロ分析』 科学研究費報告書,2004
  • 荒井良雄:『インターネット・携帯電話による地域情報発信に関する地理学的研究』 科学研究費報告書,2007
  • 荒井良雄:『少子高齢化における地方中核都市の人口構造の特質と住宅市場の将来像 ーライフコースアプローチによる分析ー』 第一住宅建設協会,2007

<論文>

  • 荒井良雄(1989):コンビニエンス・チェーンの物流システム.信州大学経済学論集,27
  • 荒井良雄他(1989):活動パス概念に基づく主婦の外出活動の分析.日本都市計画学会論文集
  • 荒井良雄(1991):情報ネットワークと企業の水平的グループ化 ─流通におけるいくつかのケースをもとに─.信州大学経済学論集,28
  • 荒井良雄(1992):都市における生活活動空間の基本構造とその問題点.信州大学経済学論集,29
  • 荒井良雄他(1992):休日の外出活動に対する家族のライフステージの影響.日本都市計画学会論文集
  • 荒井良雄(1994):都市は眠らない,か?-都市と生活時間の今後-.By~LINE(電通総研),3-11
  • 荒井良雄(1996):高齢者の生活空間.地域開発,96
  • 荒井良雄(1996):居住に関する住民のライフスタイル選択と彼らの属性・生活価値観との関連性についての実証研究.鹿島学術振興財団年報,20
  • 荒井良雄(1996):住民の生活活動と都市空間.総合都市研究,59
  • 荒井良雄・箸本健二(1996):わが国における商業の変貌-中小小売業の課題-.歴史と地理,503
  • 荒井良雄・中村広幸(1997):コンタクトアナリシスによる空間的情報流動データの信頼性と安定性-宮城県地域の製造業事業所をケーススタディにして-.日本都市計画学会学術論文集,32
  • 荒井良雄他(1997):高齢者の生活空間とハウジング価値観との関係に関する実証研究.住宅・土地問題研究論文集,21
  • 中村広幸・荒井良雄他(1997):宮城県内の製造業事業所における情報行動と地域間リンケージ.季刊地理学,49
  • 荒井良雄(1997):専門学部教育としての地理学教育-東京大学教養学部の場合-.地学雑誌,106
  • 荒井良雄(1998):女性の時間地理
    学.総合都市研究,65
  • 荒井良雄他(1998):企業活動における情報技術利用の研究動向.人文地理,50
  • 中村広幸・荒井良雄他(1998):宮城県内の製造業事業所における情報行動と地域間リンケージ(その2)-福岡県との比較.季刊地理学,50
  • 荒井良雄(1999):行動空間とは何か.歴史と地理,528
  • 荒井良雄・大木聖馬(1999):転勤移動の動向に関するノート-第3回人口移動調査データの再集計-.東京大学人文地理学研究,13
  • 荒井良雄・箸本健二(1999):通信ネットワークの高度利用に伴う企業の情報行動の変化に関する研究-最寄品消費財メーカーにおける事例研究を通じて.電気通信普及財団研究調査報告書,13
  • 江崎雄治・荒井良雄・川口太郎(1999):人口還流現象の実態とその要因-長野県出身男性を例に-.地理学評論,72A
  • 中村広幸・荒井良雄・寄藤昴(1999):九州における研究者・技術者の情報行動.季刊地理学,51
  • 荒井良雄・大木聖馬・武者忠彦(2000):生活活動分析のためのGIS支援ツールの開発.東京大学人文地理学研究,14
  • 荒井良雄・小池司朗(2000):明治中期迅速図からのメッシュ人口推定-千葉県における推定作業(中間報告)-.東京大学人文地理学研究,14
  • 江崎雄治・荒井良雄・川口太郎(2000):地方圏出身者の還流移動-長野県および宮崎県出身者の事例-.人文地理,52
  • 田原裕子・永田淳嗣・荒井良雄(2000):高齢帰還移動の過程とその影響に関する検討-沖縄県N部落の事例-.老年社会科学,22
  • 山口泰史・荒井良雄・江崎雄治(2000):地方圏における若年者の出身地残留傾向とその要因について.経済地理学年報,46
  • 小池司朗・荒井良雄(2001):明治期地形図からのメッシュ人口データ推計.GIS-理論と応用,9
  • 箸本健二・荒井良雄(2001):営業活動の情報化と拠点機能の変容-消費財メーカーを事例として-.地理科学,56
  • Arai, Y. (2002): Face-to-face and Internet Communications in R&D Activities in Japan; An Empirical Study in Kyushu. Networks and Communication Studies,16
  • Arai, Y. (2002):Time and Space in the farming village: a time geographic approarch. Japan Review,14
  • Arai, Y., Hashimoto, K., Yamada, H. (2002):Penetration of the Internet into the Japanese society. NETCOM,16
  • Arai, Y., Sugizaki, K. (2003):Concetrations of call centers in peripheral areas: cases in Japan. NETCOM,17
  • 荒井良雄(2003):外出活動の日中都市比較.東京大学人文地理学研究,16
  • 佐藤英人・荒井良雄(2003):情報部門の機能強化に伴うオフィス立地の郊外化-幕張新都心の事例から-.人文地理,55
  • 中澤高志・荒井良雄(2003):九州におけるインターネット関連産業の動向と従業員のキャリア.経済地理学年報,49
  • 中澤高志・荒井良雄(2004):地方圏における情報技術者の移動と技術水準.地理学評論,77
  • Arai, Y., Nakamura, H., Sato, H., Nakazawa, T., Musha, T. and Sugizaki, K. (2004):Multimedia and Internet business clusters in Central Tokyo. Urban Geography,25
  • 荒井良雄(2005):情報化社会とサイバースペースの地理学-研究動向と可能性-.人文地理,57
  • 荒井良雄(2005)社会の二極化と消費の二極化.経済地理学年報,51
  • Arai, Y. (2006) : Geolocation technology and local information in mobile telephony.NETCOM, 20
  • 長沼佐枝・荒井良雄・江崎雄治(2006)東京大都市圏郊外地域の人口高齢化に関する一考察.人文地理,58
  • Arai, Y. (2007) : Mobile Internet and Local Information: A Case in Japan. Komaba Studies in Human Geography, 18
  • Arai, A. (2008) : Provision of Information by Local Governments Using the Internet: Case Studies in Japan,NETCOM, 21
  • Arai, A. (2008): Geographical meanings of the development of Japanese mobile phone. Komaba Studies in Human Geography, 19
  • 長沼佐枝・荒井良雄・江崎雄治(2008):地方中核都市の郊外における人口高齢化と住宅地の持続可能性 -福岡市の事例- .経済地理学年報,54 (4)
  • 荒井良雄・長沼佐枝(2009):大都市圏における人口高齢化と住宅地の持続性.新都市,63 (8)
  • 荒井良雄(2010):不透明の時代の消費と流通.JOYOARC,2010(3)
  • 荒井良雄(2010):時間感覚の近代化と脱近代化.都市計画,59(3)
  • 荒井良雄(2010):日本人は休日をどう過ごすか?.都市問題,101
  • 長沼佐枝・荒井良雄(2010):都心居住者の属性と居住地選択のメカニズム ―地方中核都市福岡を事例に―.地学雑誌,119(5)
  • Arai, Y., Naganuma, S. (2010):The geographical digital divide in broadband access and governmental policies in Japan: three case studies. NETCOM,24(1-2)
  • 長沼佐枝・荒井良雄(2012):福岡市シーサイドももち地区のウォーターフロント開発とその変質.地学雑誌,121(6)
  • 長沼佐枝・荒井良雄(2015):福岡市における個人属性からみた居住地の選択要因.経済論集,103
  • 荒井良雄(2015):統計ウォッチング―人口・社会統計 離島の統計.統計,66(11)

2016-01-01

教員

2016-01-01